最新記事

環境問題

環境保護が地球の未来を潰す?

温暖化や環境汚染で地球の危機が叫ばれるが、歴史上人類は優れた技術を開発することで生活向上と環境の改善を両立させてきた

2011年8月5日(金)10時48分
ビョルン・ロンボルグ(統計学者)

進歩の過程 開発と汚染は同時に進行するのは昔から同じだが(上海の新築マンション) Carlos Barria-Reuters

 18世紀から19世紀半ばまで、欧米諸国の多くでは灯火用の燃料として鯨油が使用されていた。捕鯨産業はピーク時には7万人を雇用。アメリカでは5番目に大きな産業だった。

 当時のアメリカは世界一の捕鯨大国。大量の油を生産する捕鯨産業の地位は揺るぎないと思われていた。代替燃料としてラード油やカンフェン(テレビン油とアルコールの混合物)を推す声もあったが、捕鯨推進派は鼻で笑った。鯨油がなければ世界は暗闇の時代に逆戻りするという見方が当時は大勢だった。

 だが今では、鯨を殺すことは野蛮な行為と見なされている。

 200年前には、環境保護運動は存在しないも同然だった。それでもボストン沖の捕鯨基地ナンタケット島から出航する漁師たちは、大量の鯨を捕るために年々遠くの海まで出掛けなければならなくなっていることに不安を感じたかもしれない。もし鯨を捕り尽くしたらどうなるのだろう、と。

 いま流行の「持続可能性」も、こうした疑問が議論の出発点になっている。

 先進国は限りある地球の資源を貪欲に貪った。今の生活スタイルを変えなければ、近いうちに悲惨な結果を招く──環境保護派はそう警鐘を鳴らす。

 今ではあらゆる場所でこの手の主張を耳にする。今の生活スタイルは利己的で持続可能ではない。森林を伐採し、水と大気を汚し、動植物を殺し、オゾン層を破壊し、化石燃料を大量消費して気温の上昇を招き、「壊れた地球」を未来の世代に残そうとしている......。

 つまり、このままでは人類に未来はないというわけだ。

 思わずうなずきたくなる主張だが、根本的に間違っている。そしてその影響は甚大だ。環境問題を大げさに騒ぎ立て、多くの人々がそれをうのみにすれば、より賢明な環境対策を追究する努力を妨げかねない。

 かつての欧米諸国は大量の鯨油を消費したが、鯨が絶滅しなかったのはなぜか。鯨油の需要増大と価格上昇を受けて、19世紀版の代替エネルギー開発に多額の投資が行われたからだ。まず灯油が鯨油に取って代わり、次に電気が灯油を駆逐した。

 人類は長年、自分たちのイノベーション(技術革新)能力を過小評価してきた。馬車の台数が増え続けた時代、人々はロンドンが馬ふんだらけになると本気で心配した。今のロンドンは人口700万人を超える大都市だが、自動車が発明されたおかげで馬ふんに埋もれずに済んだ。

 実際、人類の歴史を通じて何度も破滅の危機が叫ばれてきたが、そのたびに危機は回避された。多くの場合、それを可能にしたのはイノベーションだ。

ニュース速報

ビジネス

マスク氏、ビットコイン採掘のエネルギー消費は「常軌

ビジネス

物価押し上げ要因、根強く継続せず=英中銀総裁

ビジネス

コロニアル、フル稼働のもよう 週末までに正常化へ=

ビジネス

FRBの政策変更検討前に「数カ月のデータ」必要=ウ

MAGAZINE

特集:新章の日米同盟

2021年5月18日号(5/11発売)

台頭する中国の陰で「同盟国の長」となる日本に課せられた新たな重い責務

人気ランキング

  • 1

    日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大学などの研究で判明

  • 2

    パイプライン攻撃のダークサイド、「次は標的を選ぶ」と謝罪

  • 3

    金正恩が指揮者を公開処刑、銃弾90発──韓国紙報道

  • 4

    【動画】ゲームにあらず、降り注ぐロケット弾を正確…

  • 5

    インドのコロナ地獄を招いた張本人モディの、償われ…

  • 6

    インドで新型コロナ患者が、真菌感染症(ムコール症…

  • 7

    孤独を好み、孤独に強い......日本人は「孤独耐性」…

  • 8

    バブルを生きた元証券ウーマンが振り返る日経平均の3…

  • 9

    横溝正史、江戸川乱歩...... 日本の本格推理小説、英…

  • 10

    天才実業家イーロン・マスクの奇想天外な恋

  • 1

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 2

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇太子に賛否...「彼女に失礼」「ごく普通」

  • 3

    かわいい赤ちゃんの「怖すぎる」声に、両親もスタジオも爆笑

  • 4

    パイプライン攻撃のダークサイド、「次は標的を選ぶ…

  • 5

    日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大…

  • 6

    ノーマスクの野外パーティー鎮圧 放水銃で吹き飛ば…

  • 7

    プロポーズを断っただけなのに...あまりに理不尽に殺…

  • 8

    金正恩が指揮者を公開処刑、銃弾90発──韓国紙報道

  • 9

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 10

    話題の脂肪燃焼トレーニング「HIIT(ヒット)」は、心…

  • 1

    メーガン・マークル、今度は「抱っこの仕方」に総ツッコミ 「赤ちゃん大丈夫?」「あり得ない」

  • 2

    「お金が貯まらない家庭の玄関先でよく見かける」1億円貯まる人は置かない『あるもの』とは

  • 3

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 4

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと…

  • 5

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇…

  • 6

    ヘンリー王子、イギリス帰国で心境に変化...メーガン…

  • 7

    韓国、学生は原発処理水放出に断髪で抗議、専門機関…

  • 8

    ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

  • 9

    知らない女が毎日家にやってくる──「介護される側」…

  • 10

    脳の2割を失い女王に昇格 インドクワガタアリの驚く…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年5月
  • 2021年4月
  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月