最新記事

オリンピック

五輪メダル数は経済学に聞け!

バンクーバー冬季五輪ではどの国が何個メダルを獲得するのか──経済学者が予測するとこうなる

2010年2月15日(月)17時22分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

米加対決 女子モーグルで金メダルを獲得したアメリカのハナ・カーニー(右)と銀メダルのカナダのジェニファー・ハイル(2月13日) Mike Blake-Reuters

 オリンピックでは、いつも数々のドラマが生まれる。2月12日に開幕したバンクーバー冬季オリンピックも例外でないだろう。アスリートたちは激しいつば競り合いを繰り広げ、コンマ1秒の違いで勝敗が決まる。不測の事態や事故がいつ起きるとも分からない。

 そう考えると、オリンピックの国別の獲得メダル数を経済学的手法で割り出そうなどというのは無謀な試みだと思うかもしれないが、必ずしもそうではない。夏のオリンピックに関しては、多くのエコノミストが予測に挑戦し、思いのほか好成績を残している。

 一方、規模の小さい冬のオリンピックはエコノミストにあまり注目されていないのが実情だ。それでも、コロラド州のコロラド・カレッジで経済学を教えているダニエル・ジョンソン教授は、冬季オリンピックのメダル数の予測に取り組んできた。なにしろジョンソンはカナダの生まれで、今の職場はスキーのメッカのコロラド州。おまけに趣味はカーリングだ。

 ジョンソンが用いるモデルは極めてシンプル。計算に入れる変数は5つだけだ。人口、人口1人当たりの所得、気候、政治体制、そして開催国の「地の利」である。

 想像どおり、人口が多く、経済的に豊かな国ほど、世界レベルのアスリートを輩出しやすい。冬季オリンピックの成績と気候の間に強い連動性があることも意外でないだろう。「子供の頃からスキーをしていた人のほうが優れたスキー選手になる確率は高い」と、ジョンソンは言う。「所得格差を調整して計算しても、(北の)寒い国は(南の)暖かい国より強い」

1位はやっぱりあの国

 意外な印象を受けるかもしれないのは、政治体制と獲得メダル数の関係だ。キューバや中国など、1党支配体制の国がオリンピックで好成績を残しているのだ。独裁政治はグローバルな経済や文化の競争で不利になっても、グローバルなスポーツ大会では強みになるようだ。

 開催国に地の利が働くことも、ジョンソンは指摘している。この効果で、開催国の獲得メダル数が平均3個上積みされるという(このうち1個が金メダル)。

 このほかに、数字で表しにくい要素がもう1つ作用すると、ジョンソンは指摘している。それは、その国のスポーツ文化だ。夏のオリンピックでオーストラリアが純粋な経済学的試算結果よりたくさんメダルを獲得するのは、マッチョでタフであることが尊ばれるこの国のスポーツ文化の影響だ。「同じことは冬季オリンピックのノルウェーにも当てはまる」と、ジョンソンは言う。

 では、バンクーバー冬季オリンピックの国別メダル獲得数をジョンソンはどう予測しているのか。試算結果は、リンク先のPDFファイルのとおりだ(この表には、獲得予想メダル数が10以上の国しか示されていないが)。

 ジョンソンの予測によれば、1位は、もともとウィンタースポーツに強い上に、開催国の強みにも後押しされるカナダ(27個)。2位は、アメリカとノルウェー(26個)。その後に、オーストリア、スウェーデン、ロシア、ドイツなどヨーロッパの常連が続く。

強い国の条件は「大・豊・寒」

 注目すべきは中国だ。中国は目覚しい経済成長を遂げているし、08年に北京で開催された夏季オリンピックでは獲得メダル数を大きく増やした。しかしジョンソンの予測によれば、前回の06年のトリノ冬季オリンピックからの大躍進は期待薄だという。

「なるほど経済は急速に成長しているが、国民1人当たりの所得は上位の国に比べてまだ少ない」と、ジョンソンは言う。それに、中国は自国開催だった北京オリンピックほどの強化予算を冬季オリンピックにつぎ込んでいない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の

ワールド

OPECプラス8カ国、4月からの増産再開を検討=関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中