最新記事

食生活

経済危機で肥満が増える訳

未来への不安と肥満の関係に目を付けた研究が注目されている

2013年4月18日(木)15時18分
トレバー・バターワース

別の要因 高圧的な肥満対策は逆効果かもしれない Matt Cardy/Getty Images

 高カロリー食品に不安や不機嫌を和らげる効果があることは、昔から知られている。サイコロジカル・サイエンス誌に最近発表された研究によると、経済的な不安を静めてくれる可能性もありそうだ。私たちは困難な時が来ると感じたら、高カロリー食品でエネルギーを蓄えようとするという。

 ある実験では、被験グループはつらい時期を暗示する「困窮」「忍耐」などの言葉に触れると、対照グループより高カロリー食品を摂取した。それらの言葉をポスターでさりげなく目にしただけでもそうなった。

 味や喜びとは関係がなかった。「人々は食べる楽しみではなく、腹持ちする食べ物を求めていることが明らかになった」と、論文の筆頭著者でマイアミ大学のジュリアーノ・ララン講師は言う。

 研究のきっかけは、ニューヨーク市が飲食店チェーンにカロリー表示を義務付けたこと。しかしその方法では高カロリー食品の摂取を減らすことはできないとラランは気付いた。「表示情報とは別の要素が問題の背景にあると、研究結果が教えてくれた」

「素晴らしい研究だ」と、アラバマ大学バーミングハム校の栄養肥満研究センターのデービッド・アリソン所長は言う。人間や動物は、将来満足に食べられないことを察知するとカロリーをため込む傾向があり、これを「エネルギー摂取の不確実性」という。アリソンに言わせると、ラランの報告はこの概念を検証する「次々と出てきている興味深い研究成果」の1つだ。

 もちろんそれほど単純な話ではない。アリソンが指摘するように、社会の下層にいるという感情も関係してくる。「貧しさは肥満につながるかもしれない。購買力がないからではなく、社会階層の下部にいると『エネルギー摂取の不確実性』を感じて大食いしたり、体の生理的変化があったりして太るのだ」

 貧しい者はダブルパンチを食らうことになる。先行き不安をしばしば感じる上、自分の無力さをいつも思わされている。

 ラランの研究結果が正しければ、スーパーサイズの清涼飲料水の販売禁止といった強制的な肥満防止対策は逆効果だろう。「エネルギー摂取の不確実性」という観点から考えれば、「自分には力があり、人生も食べる物も自分で選ぶことができる」と人々に思わせるほうが有効だと、アリソンは言う。

 運命の気まぐれや、権力を持った他人に翻弄されたりしない──そんな意識が新たな肥満対策になるだろうか。

[2013年3月19日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、消費減税「国民会議で検討加速」 改憲は党

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過

ワールド

選挙終盤に響いたママの一言、「戦争の足音」感じた有
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中