最新記事

アメリカ社会

反ウォール街デモを「予見」していた新刊

ネットメディアの「女王」、アリアナ・ハフィントンがつづった警鐘と希望の書がついに邦訳

2011年10月24日（月）18時42分

崖っぷち　アメリカの第三世界化を食い止めるには、自ら声を上げるべきだとハフィントンは言う（ニューヨークの反格差社会デモ、10月17日）　Shannon Stapleton-Reuters

「ウォール街を占拠せよ！」。広がる一方の経済格差、改善しない雇用情勢。そんな状況のなかで噴き出した反格差社会デモは、発生から２カ月目に突入した。ニューヨークを震源地として世界80カ国以上に飛び火し、勢いが衰える気配はなお見えない。

　この混乱を１年以上前に予見していたともいえる本の邦訳が、このほど出版された。アリアナ・ハフィントンが書いた『誰が中流を殺すのか　アメリカが第三世界に墜ちる日』（森田浩之訳、阪急コミュニケーションズ刊）である。急成長を遂げたネットメディア「ハフィントン・ポスト」の編集責任者を務める彼女は、アメリカは「第三世界」に転落する崖っぷちにいると、強烈な警告を発している。

　ハフィントンのいう第三世界とは、富める者とそれ以外の国民しかいない国、すなわち中流層が消え去った国だ。

「アメリカの中流層は、かつてのリーマン・ブラザーズと同じ道を歩もうとしている」と、彼女は書いている。中流層はアメリカを支える「背骨」のような存在だ。ところが、拡大するばかりの社会格差と、とどまるところを知らない政財界の癒着によって、中流という階級そのものがアメリカから消えようとしているという。

　だから声をあげるべきだと、「ネットメディアの女王」の異名をとるハフィントンは本書に書いた。その声は今、世界を覆う空前絶後のデモという形で現実のものになった。しかし、彼女のメッセージはそれだけではない。本当の解決策をもたらせるのは私たちの指導者ではなく、指導者を動かす私たちのはずなのだ......。

　アメリカと世界の現状に警鐘を鳴らし、同時に新たな可能性を見いだそうとする新刊の核心部分を抜粋で紹介する。

＊　＊　＊　＊　＊

「第三世界アメリカ」

　ざらりとした嫌な響きの言葉だ。アメリカ人がこの国について抱いている「地球上で最も偉大な国」というイメージの対極にある。アメリカは最も豊かで、最も力強い国ではなかったか。最も寛容で、最も気高い国ではないのか。

　だとすれば、「第三世界アメリカ」という言葉は何を意味するのだろう。

　私にとってこの言葉は警告だ。訪れてはならない未来の姿だ。このフレーズは「アメリカン・ドリーム（アメリカの夢）」の裏面を示している。私たち自身がつくり出す「アメリカン・ナイトメア（アメリカの悪夢）」だ。

　いま軌道を修正しなければ、この国の輝かしい歴史に反して、アメリカは本当に第三世界の国になりかねない。

　そこには階級が二つしかない。富める者とその他大勢だ。歴史に取り残された場所。外敵ではなく、国内企業の強欲と政治指導者の無視に蹂躙された場所。それが第三世界だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウ大統領、和平案巡り「困難な選択」　トランプ氏27
2025.11.22

ワールド

米、エヌビディア半導体「Ｈ２００」の中国販売認可を
2025.11.22

ワールド

プーチン氏、米国のウクライナ和平案を受領　「平和実
2025.11.22

ビジネス

ＥＣＢは「良好な位置」、物価動向に警戒は必要＝理事
2025.11.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか？　空母3隻体制で世界の海洋秩序を塗り替えられる？
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    ロシアのウクライナ侵攻、「地球規模の被害」を生ん…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中