最新記事

アメリカ社会

プロ化した早食いスポーツの馬鹿らしさ

単なる余興にプロリーグができ、スポンサーやメディアを巻き込み大暴走。死人が出るまで止まらない?

2010年8月16日(月)16時35分
ウィリアム・サレタン

食のスーパーボウル 150万世帯のテレビ観戦が見込めるネイサンズのホットドッグ早食いコンテスト(7月4日、中央はチェスナット) Brendan McDermid-Reuters

 ニューヨーク市民の憩いの場コニーアイランドにあるホットドッグの老舗ネイサンズで、今年も7月4日の独立記念日に恒例のホットドッグ早食いコンテストが開かれた。しかし今年は、ちょっとした場外乱闘があった。

 かつてこの大会を6連覇した日本人の小林尊が「乱入」し、警察に逮捕されたのだ。大会の運営団体メジャーリーグ・イーティング(MLE)との契約を拒む小林には、そもそも出場資格がなかった。

 契約? 早食いのメジャーリーグ? それって何かの悪い冗談か? いや、冗談どころか真剣かつ深刻な事態なのだ。

 かつての早食い競争は単なる余興だった。各地のお祭りなどで開かれ、一般の参加者がパイの早食いなどを競うだけ。用意したパイがなくなるか制限時間になるか、あるいは参加者が降参するかで決着がついた。今は違う。そんなにのんきなものではない。

 今の早食い競争にはスター選手がいて有能なマネジャーがいる。企業スポンサーが付き、国際的な宣伝が行われ、プロのリーグが運営する。多額の金が動き、マスコミの注目度も高まったが、選手の肉体は昔と比べものにならないほど酷使されている。この異常な「競技」の増殖を、私たちは放置していいのだろうか。

 MLEと傘下の早食い競争国際連合(IFOCE)が設立されたのは13年前。最初は一種のジョークだった。創設者はジョージとリッチのシェイ兄弟。宣伝上手の彼らは連盟のモットーにラテン語で「真実は大食いにあり」と掲げ、参加するメンバーを「食道の騎士」と呼んだり、「大量消化兵器」と呼んだりしたものだ。

 しかし今のMLEはジョークの域を超えている。昨年は全部で85回の大会を開き、賞金総額は約60万ドルに達した。スポンサーにはコカ・コーラやハインツ、ピザハット、カジュアル衣料のオールド・ネイビーなどが名を連ねる。

 ネイサンズのホットドッグ早食い競争ともなれば、4万人の観客動員と150万世帯のテレビ観戦が見込める。だからスポーツ専門チャンネルのESPNは放映権料を払って、この大会を中継している。この盛況ぶりに競技を独占するMLEは自信たっぷりで、「各国の一流早食いスター」との独占契約を豪語している。

政府公認の「特殊能力」

 7月5日にCBSの番組に出演したMLE代表のリッチ・シェイは、「スーパーボウルに出る人間はNFL(全米プロフットボールリーグ)に加盟しなければならない。ネイサンズの早食い大会は早食い界のスーパーボウルだから、出場したければMLEに入らねばならない」と語った。

 つまり「契約」が必要なのだ。昔は小林もほかの選手たちも、アマチュアとしてネイサンズの早食い大会に参加していた。その後、MLEが契約を持ち出した。そして契約へのサインを拒む小林を、MLEは大会から締め出した。

 小林の説明によれば、MLEの契約の下では、MLE傘下のIFOCEが主催あるいは認定したイベントにしか参加できず、CM出演やマスコミ対応など、あらゆる活動についてIFOCEが独占的な代理人となって交渉に当たり、すべての収入の20%をIFOCEに支払うことになる。

 4日の大会で壇上に上がった小林に対し、リッチ・シェイは「プロらしくない」と批判したが、早食い選手は「プロ」の域を超えているらしい。今や早食いはアメリカ政府も認める才能の一種であるからだ。「私は最近、アメリカで『並外れた能力』を持つ人だけに発行されるビザを取得した」と小林は言う。「私の場合は、もちろん早食いの能力だ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=円が上昇、日米当局者の発言で財政懸念

ビジネス

エヌビディア、米エネ省向けスパコン構築へ AIチッ

ビジネス

米国株式市場=連日最高値、エヌビディア急伸 ハイテ

ワールド

米副大統領「ガザ停戦は維持」、合意違反巡り非難応酬
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 5
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    「何これ?...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中