最新記事

ネット

20周年ウィキペディアは高評価、でも編集ボランティアは人手不足

YOU TOO CAN BE A WIKI EDITOR

2021年3月8日(月)13時00分
スティーブン・ハリソン

確かに編集ルールに精通しようと思ったら、かなりの勉強が必要だ。重大なトピックの定義であるとか、どんな情報源が信頼できるかという点について、ウィキペディアはなかなかうるさいのだ。とはいえ、ルールの柱はどちらかというと直感的なものだ。信頼できる情報源が公にした情報を使うこと、編集者が捏造した情報でないことを示すために出典のリンクを付け加える(つまり「独自研究は載せない」)こと──。

編集は退屈で面白みのない作業だという印象が、参加の足を遠のかせている可能性もある。切れたリンクを直すとか、誤植を直すとか、カテゴリーを付け加えるといった地道な作業が多いのは事実だ。

だがそれだけではない。最近で言えば、1月6日にドナルド・トランプ米大統領(当時)の支持者が連邦議会議事堂に乱入した事件をどんな言葉で言い表すかについて繰り広げられた議論がいい例だ。「襲撃」と言うべきなのか「暴動」なのか、それとも「クーデター未遂」なのか「テロ」なのか。「この手の事件の項目名は、信頼できる情報源の表現に倣うべきだという以前からのコンセンサスがある」と、ベテラン管理者のチェット・ロングは言う。ちなみに先に挙げた表現全てが信頼できる情報源で使われていた。

現時点で項目名は「2021年合衆国議会議事堂の襲撃」となっている。これは活発な議論の末、情報源であるメディアの多くがこの事件を「襲撃」と表現したと編集者たちの意見が一致したからだ。世界で最も使われているネット百科事典がどんな言葉で事件を表現するかは、短期的にも長期的にも世間の人々の見方に影響を与える。これを退屈とはとうてい言えまい。

既存の編集者たちのやり方や考え方が、参加へのハードルを高くしているとの見方もある。編集者の中にはほかの人の執筆した部分を遠慮会釈もなく削除する人が少なくない。さらに深刻なのが、編集者を標的にした嫌がらせの問題だ。人種や性別などを理由に、攻撃されたり個人情報をさらされたりすることがある。

生産的で安価な「趣味」

米スペルマン大学のアレクサンドリア・ロケット助教は共書『ウィキペディア@20』の中で、自分がやっていいとは思えなくて編集に参加しない人が多いと指摘している。プログラミングやゲームは男中心の文化だからだ。「学生や教職員の抵抗感を変えるには、目的を持って編集する重要性を理解できる、ゆとりとチャンスが必要になる」

アイルランド人女性レベッカ・オニール(35)は、ウィキペディアを「目的を持って」編集しているいい例だ。彼女は昨年1年間、毎日1つの項目を書くことに決めた。その結果、366の新しい項目が生まれた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

率直に対話重ね戦略的互恵関係を包括的に推進=日中関

ワールド

豪ボンダイビーチ銃乱射事件、容疑者を殺人など59件

ビジネス

12月の日銀利上げ織り込み済み、「注目はペースと到

ビジネス

インタビュー:次期中計で純利益2兆円視野、実力切り
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中