最新記事

研究

オタク活動に注意? 芸能人を好きになり過ぎると「知能が低下」するとの研究報告

Celeb Worship and IQ

2022年1月19日(水)18時18分
ニック・モドワネック
アーティストのファン

DWPHOTOS/ISTOCK

<有名人への「過度な関心」は、知的機能の低さと「弱いが一貫した」相関関係があるとハンガリーの研究チーム>

テレビやネットで話題の人に街で会ったら、駆け寄ってスマホを取り出し、一緒に写真に収まりたいですか? その人の着ている服や好きな食べ物がすごく気になりますか? その人のツイートには必ず反応しますか? もしもそうなら、あなたは過度なセレブ崇拝に陥っていて、いささか認知能力(知能)が低下しているのかもしれない。

いや、これは本誌の主張ではない。昨年11月に発表されたハンガリーでの心理学的研究の結果だ。それは「セレブ崇拝と認知能力」の関係を精査したもので、セレブの影響力とセレブ好きな人の認知能力を探るために、多数の成人を被験者としてテストを実施したという。

被験者はハンガリー各地の成人1763人で、うち66%は男性。年齢構成は18~79歳(平均37歳)で、70%以上は大学を卒業していた。

所得水準にはばらつきがあり、自己申告では被験者の約3分の1が月収(手取り)1005~2003ドルだったが、3338ドル以上という人も2割ほどいた。

被験者には語彙と計算能力の知能テストを受けてもらった。どちらも30項目あり、語彙の場合には百科事典からランダムに選んだ30の単語を示し、その定義を4つの選択肢から選ばせた。

研究者たちは、セレブ崇拝の度合いが高い人は認知能力が低いという仮説を立て、それを実証するためにオンラインでテストを実施した。結果は仮説どおりだったが、「その相関は弱い」そうだ。

セレブ崇拝の度合いについては、23の質問に対して「強くそう思わない」から「強くそう思う」まで、5段階のランク付けをしてもらい、セレブ態度尺度(CAS)を測定した。スコアが高い人ほどセレブに夢中ということだ。

思い入れが強まるあまり

CASではセレブ崇拝の度合いを3段階に分ける。最も軽いのが「エンターテインメント・ソーシャル」で、「お気に入りのセレブは今、何をしているかな」と考える程度。次が「インテンス・パーソナル」で、常にセレブのことが頭から離れない状態。最後は「ボーダーライン・パソロジカル」で、お気に入りのセレブが望むなら違法行為もしてしまうような状態を指す。

そして知能テストとCASの相関を調べると、「エンターテインメント・ソーシャル」の人を除くと「全てのケースでセレブ崇拝と認知能力の間に負の相関が確認できた」とされている。

この研究報告によれば、教育水準や所得水準などの違いを考慮しても「セレブ崇拝の高さと認知能力の低さのダイレクトな相関は、弱いが一貫して見られる」という。

つまり、過度なセレブ崇拝に陥ると、その人物に対する「一方的な思い入れ」が強まるあまり、それ以外の作業に対する集中力が落ち、結果として認知能力が損なわれる可能性があるということだ。

なんとなく納得できそうな話で、似たような傾向はアルコール依存症などでも指摘されている。何事も、過ぎたるは及ばざるがごとし。

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英CPI、食品価格データ収集で2月から新手法 若干

ビジネス

米アマゾン、全世界で1.6万人削減 過剰雇用是正と

ビジネス

ドルの基軸通貨としての役割、市場が疑問視も 独当局

ワールド

ロシア軍がキーウ攻撃、2人死亡 オデーサも連夜被害
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中