最新記事

生物時計

男性にもある「妊娠適齢期」 精子の老化が子供のオタク化の原因に？

2017年6月29日（木）18時20分
モーゲンスタン陽子

alienhelix-iStock

＜高齢の父親を持つ子供は「ギーク（オタク）」になる可能性が高くなるという研究結果が発表された＞

男女のパートナーの不妊問題が語られるとき、長い間それはおもに女性側に原因があると考えられてきた。また、バイオロジカル・クロック（「生物時計」すなわち「妊娠可能な年齢の限度」の意。一般的に35歳くらいまでと考えられている）のために該当する女性たちに、本人の意思にかかわらず結婚・妊娠を迫るような風潮もある。

だがこのところ、最新の研究結果などを受けて、専門家たちが次々に声をあげ、年齢による 精子の質の衰えや、男性側に不妊の原因がある場合、そして男性側の「バイオロジカル・クロック」にも注目が集まっている。

男性セレブが悪影響？

これまでの多くの研究で、不妊ケースの20〜30%は男性側のみが原因、全体では半数のケースに部分的に関与していること、また40歳以上の男性、とりわけ45歳以上では精子の量と質が下がり、45歳以上のパートナーを持つ25歳以下の女性の場合、男性が25歳以下の場合に比べ妊娠までに５倍の時間がかかり、流産の可能性は倍になる、などの結果が出ている。

これらの結果を受け、ガーディアンに不妊治療専門家が、女性だけでなく男性も自らの「バイオロジカル・クロック」についてもっと意識するべきだとの意見を寄せている。また、50代〜70代のセレブリティの男性たちが父親になったというニュースがしばしば世間を賑わすが、このような報道が男性にもバイオロジカル・クロックがあるという事実から目をそらす原因になっているとも指摘する。

精子を衰えさせるもの

45歳以上の男性の精子には多くの損傷が見られ、それが妊娠の起こりにくさや流産につながる。年齢のほかにも、喫煙や過度の飲酒、娯楽的なドラッグの使用、不健康な食事、座りっぱなしの生活や体重過多などが精子の質や量に影響を与える。しかも、これらを改善しようと健康的な生活に切り替えても、体が新しい精子を作り出すには３ヶ月かかるという（ガーディアン）。

さらに28日には、WHO基準の「郊外の道路程度」に相当する夜間騒音レベルである55デシベル以上のノイズにさらされ続けることが男性の生殖能力の著しい低下につながるというソウル大学校の最新研究結果をUPI通信が報じている。

【参考記事】カナダで性別を定義しない出生証明書実現の見込み

ポジティブなとらえ方も

たとえ子供を授かったとしても、45歳以上の父親の場合は子供に低身長症などの症状がみられる場合がある。また、自閉症やADHD（注意欠如・多動性障害)と診断される可能性が、20〜25歳の父親の場合のそれぞれ5倍、13倍になるという。

とは言っても、ポジティブな知らせもある。高齢の父親を持つ子供は「ギーク」になる可能性が高くなるという研究結果が、先週Newsweek米国版をはじめ多数のメディアで報告された。

次のページ「ギーク指数」を割り出した
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

メキシコ大統領、マスク氏に法的措置検討　麻薬組織と
2026.02.25

ワールド

香港の経済成長率2.5─3.5％の見通し、財政改善
2026.02.25

ワールド

トランプ大統領が一般教書演説、「米国は黄金時代」と
2026.02.25

ワールド

トランプ氏、ＩＴ大手にＡＩ向け自社発電所建設を指示
2026.02.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 8
    最高裁はなぜ「今回は」止めた？...トランプ関税を違…
  • 9
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中