デーブ・スペクター「日本がオリンピックを美化するのはテレビのせい」

2020年3月28日(土)20時00分
小暮聡子(本誌記者)

日本のテレビ局での出世道は、スポーツ部。スポーツに詳しい人という意味ではなくて、億単位という桁違いのスポーツ放送権を交渉して契約を取ってくる人。今の日本にとって、オリンピックに限らずスポーツの放送権は巨大なビジネスになっている。

ちなみに、昔はそれが洋画だった。日本で初めてこの洋画の放映権を取りました!と言ったものだが、ストリーミング時代の今は地上波の「ナントカ劇場」で洋画を観る必要がなくなった。

――日本でもアメリカでもテレビを観なくなっている今の時代に、スポーツは視聴率の取れる、売れるコンテンツだと。

そうだ。アメリカでまだ視聴率が取れる方なのは、リアリティー番組と、『アメリカン・アイドル』みたいな勝ち抜き番組と、スポーツだ。

とはいえアメリカの場合は、オリンピックを除くアマチュアスポーツの大半は、地上波ではなくケーブル局で放送している。大きな大会は地上波でもローカル局でもやるが、それ以外はESPNなどの(ケーブル局の)スポーツチャンネルで放送する。

オリンピックについて言えば、アメリカで放送権の全権を持つのがNBCだ。NBCにとって五輪中継は局の看板番組であり、五輪と言えばNBC、というブランド価値がある。局が買収されたりするときも、「五輪中継のNBC」というのは大きい。

ただ今のアメリカで、どれくらいの人がオリンピックを観るのかは分からない。オリンピックは4年に1度だが、この4年間でテレビを取り巻く状況は様変わりし、ストリーミングでの視聴がものすごく増えた。

そもそもアメリカ人は夏はバケーションで外に行ってしまい、テレビを観る人が少ない。そのため夏は再放送ばかりなので、逆に言えばみんな新しいものを観たがっており、オリンピックはある意味では魅力的なコンテンツだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中