デーブ・スペクター「日本がオリンピックを美化するのはテレビのせい」

2020年3月28日(土)20時00分
小暮聡子(本誌記者)

日本のテレビ局での出世道は、スポーツ部。スポーツに詳しい人という意味ではなくて、億単位という桁違いのスポーツ放送権を交渉して契約を取ってくる人。今の日本にとって、オリンピックに限らずスポーツの放送権は巨大なビジネスになっている。

ちなみに、昔はそれが洋画だった。日本で初めてこの洋画の放映権を取りました!と言ったものだが、ストリーミング時代の今は地上波の「ナントカ劇場」で洋画を観る必要がなくなった。

――日本でもアメリカでもテレビを観なくなっている今の時代に、スポーツは視聴率の取れる、売れるコンテンツだと。

そうだ。アメリカでまだ視聴率が取れる方なのは、リアリティー番組と、『アメリカン・アイドル』みたいな勝ち抜き番組と、スポーツだ。

とはいえアメリカの場合は、オリンピックを除くアマチュアスポーツの大半は、地上波ではなくケーブル局で放送している。大きな大会は地上波でもローカル局でもやるが、それ以外はESPNなどの(ケーブル局の)スポーツチャンネルで放送する。

オリンピックについて言えば、アメリカで放送権の全権を持つのがNBCだ。NBCにとって五輪中継は局の看板番組であり、五輪と言えばNBC、というブランド価値がある。局が買収されたりするときも、「五輪中継のNBC」というのは大きい。

ただ今のアメリカで、どれくらいの人がオリンピックを観るのかは分からない。オリンピックは4年に1度だが、この4年間でテレビを取り巻く状況は様変わりし、ストリーミングでの視聴がものすごく増えた。

そもそもアメリカ人は夏はバケーションで外に行ってしまい、テレビを観る人が少ない。そのため夏は再放送ばかりなので、逆に言えばみんな新しいものを観たがっており、オリンピックはある意味では魅力的なコンテンツだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

破綻処理中の銀行への流動性供給可能に、ECBが指針

ワールド

デンマークとグリーンランドの首相、独仏首脳と会談へ

ワールド

カナダ、インドへのエネルギー輸出拡大検討 対米依存

ワールド

対米投融資、人工ダイヤ生産事業が有力に 「第1号」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中