デーブ・スペクター「日本がオリンピックを美化するのはテレビのせい」

2020年3月28日(土)20時00分
小暮聡子(本誌記者)

――日本でオリンピックが「国民的行事」のようになるのは、テレビの影響なのか。

まずは、テレビが選手を「よいしょ」している。日本では、スポーツ選手はメダルを取れば一生食べていける。CMに出たり、バラエティー番組に出たり、イベントに講演と引っ張りだこだ。

20代で引退して、スポーツタレントになって一生それが続く。そのメダルのため、オリンピックのために、日本は巨額のお金を使っている。引退してから芸能事務所に入る人には、少しでもいいから国にお金を返せよと言いたい(笑)。

NHKの大河ドラマ『いだてん』を見ても分かるが、日本は昔から、どうにかして海外に認められたいというのが根底にある。日本が世界を相手にメダルを取った!と。

でもアメリカには国外から住みたいという人が勝手に押し寄せてくる。(お笑いコンビ・ピースの)綾部(祐二)もそう。だから、アメリカがすごいといちいち認められようとしなくていい。

日本だって近年は世界中から住みたい人、働きたい人が殺到しているのだから、今さら「すごい」ことを証明しなくてもいいのに。

――日本と違ってアメリカでは、オリンピックを「みんなで応援しなきゃいけない」という雰囲気にはなっていない?

なっていない。アメリカ人の認識では、アスリートはあくまで自分がそのスポーツをやりたいからやっているわけで、国のためにやっているわけでもないし、見ている側もアスリートにお願いしてやってもらっているわけではない。スポーツに対する態度がフラットだ。

この認識は、アイスホッケーや野球などプロスポーツを見るときと同じだ。プロはすぐに解雇になるしガチで勝負している。プロスポーツというのは商売であり、ファンもお金を払って見に行ったり、グッズを買ったりしてみんなでチームをサポートする。

(MLBの)ニューヨークのヤンキースやメッツは市民のものでもあって、日本の広島カープに近い。それなら応援してもおかしくないだろう。選手もチャリティーで野球をやっている人はいないし、商売として成り立っている。

でも日本はそうじゃなくて、(プロスポーツ大会ではないオリンピックについても)特にそのスポーツのファンでもないのに、必死でがんばってきた選手をみんなで応援しなくてはいけないような雰囲気がある。

アメリカでも、記録を出したり成功した選手のことはものすごく尊敬する。だからといって日本のように、国のためにがんばってくれて有難うございます、というのはない。アメリカはもっとビジネスライク。日本はアマチュアスポーツをよいしょしすぎだと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中