デーブ・スペクター「日本がオリンピックを美化するのはテレビのせい」

2020年3月28日(土)20時00分
小暮聡子(本誌記者)

今、延期になって(テレビ局の)みんなが心配しているのは、えー、まだ引っ張るの?と。松岡修造があのテンションを維持できるのかが心配。来年まで、ずっとあの選手やあの選手を(テレビで)使い続けないといけないの、とか。

ただでさえ、みんな早く終わりたいと思っているのに......。オリンピックを観たくないわけではないのだが、とにかく今のやり方はオーバーだと思う。

――アメリカでは、オリンピック番組にタレントは起用しないのか。

アメリカで、オリンピック番組のスペシャルキャスターにタレントを使うというのは考えられない。専門家かアナウンサーか、そのスポーツをずっとやっていた人が務める。でも日本は現場にタレントを送り込む。ショーアップしすぎだ。

純粋にスポーツ中継としての自信があるならそこまでする必要はないのに、日本のテレビはオリンピックに限らずスポーツにタレントを絡めたがる。そうする理由の1つは、アメリカのようにメジャーなスポーツ専門チャンネルがなくて、地上波での放送になるから。

本当の意味でのスポーツ中継ならタレントは必要なくて、試合と実況と解説だけでいい。でも放送権に巨額を支払っているので、どうにかしてゴールデンタイムで放送したいとなると、タレントが必要になる。

――スポーツをエンターテインメント化している?

例えばバレーボールの大会では、アイドルを投入してすごい演出をする。上手くいけば高視聴率がとれるし、なにより大会なら放送できる期間が長い。

日本はまだ地上波放送が観られているほうだが、それでも『M-1グランプリ』や『FNS歌謡祭』などの大イベントしか視聴率が取れなくなっている。そんななかで、アメリカもそうだが、テレビ局にとって視聴率が取れる放送の1つがスポーツの大規模イベントだ。

スポーツ放送権の獲得競争が激しいなか、スポンサーを口説くときに、大会期間中にはこの人気タレントが毎日出ますとか、この人気歌手がテーマ曲を受託しましたとか言うと、スポンサーは乗りやすい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インフレ2%なら利下げ可能も、生産性向上は過信すべ

ワールド

経団連、米エリオットとの非公開会合を延期 「諸事情

ワールド

ロシア、核保有国の衝突リスク警告 英仏がウクライナ

ビジネス

CB消費者信頼感指数、2月は91.2に上昇 雇用に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    ウクライナに強硬姿勢を取るのはハンガリーだけでは…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中