最新記事

インタビュー

「撃たれやすい顔」を検知する「銃」──現代美術家・長谷川愛とは何者か

2019年8月14日(水)16時20分
Torus(トーラス)by ABEJA

警官から撃たれて亡くなった200人の犠牲者の顔データを集めてAIに学習させ、「撃たれやすい顔」を検知するモデルを「銃」につなげました。それに近い顔の人に銃を向けたとき、「あなたは、バイアスで反射的に殺そうとしているかもしれない」とアラートを出し、3秒間引き金をロックする。

それが"Alt Bias Gun"でした。

"あやまって殺す方も殺される方もうれしくない。この不幸を止めるためにこういった道具の導入は正しいのだろうか? どこで引き金を止めるのか? 引き金を止めずとも「バイアスで撃とうとしていませんか?」とアラートをだすだけでも、そこでもし効果的に死傷者の数が変わるのならばそれは公平なのだろうか?"(Ai Hasegawaより)


「正義」への問い直しが作品名を変えた

"Alt-Bias Gun"は初め"Anti-Bias Gun"と名付けていました。でもこのプロジェクトについて友人と議論してたとき「そもそも正しいバイアスってあるのか?という問いから始めないといけない」と指摘されました。「アンチ」の方がわかりやすくてキャッチーですが、「正義」は、ときに一方的で、全体主義のような事態を引き起こしてしまう可能性もあると思いました。「別の」バイアスを入れるという謙虚さが必要だと考え、"Alt-Bias Gun"にしました。

"Alt-Bias Gun"はまだ進化の過程にあるが、さらに考えを掘り下げていった結果、目指すべきは別の方向性だという。

殺される人の数を減らしたければ、そもそも銃のような、人を問答無用で殺傷する武器は作ったり使ったりしないようにすればいい。

もっと突き詰めれば、そもそも武器など必要のない社会を作ればいいというところにまで行き着きます。真に目指すべきはそちらの方向でしょう。だから、"Alt-Bias Gun"プロジェクトは未完成なのですが、私の中では答えが出てしまっているのです。

torus190814hasegawa-1-3.jpg

長谷川さんの作品は、見る人の心を揺さぶり、ザワつかせるものが多い。子ども時代に抱いていた思いが、表現の原点になっているという。

会社員の父と専業主婦の母、祖父と祖母、3人の姉弟の真ん中、という家庭に育ちました。幸せではあったけれど、田舎は基本的に保守的でしがらみも多い。しかも両親が保守的な宗教の信者で、不条理なことも言われ、生きづらさや苦しさを感じていました。

この息苦しさから解放されて自由になりたい。がんじがらめの状況で、のめり込んだのが、マンガやアニメ、SFの自由な世界観でした。高校時代にネットとつながると、画力向上を目指す漫画やアニメ好きが集う掲示板の常連になって、BL(ボーイズラブ)の漫画も描き始めました。いわゆる「腐女子」のオタクです。

同人活動をするくらい絵は好きだったのですが、周りを見て、自分には絵や漫画で食べていくほどの才能がないことは早々に自覚していたので、絵描きや漫画家になろうと思っていませんでした。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中