最新記事

BOOKS

婚約破棄、辞職、借金、自殺......知られざる加害者家族の苦悩

2018年3月23日(金)17時42分
印南敦史(作家、書評家)

正人が逮捕された日は大きなニュースが続いていたため、事件が大々的に報道されることはなく、自宅に訪ねてくる報道陣も少なく、嫌がらせを受けるようなこともなかったそうだ。しかし数日後、正人の妹の正美が泣きながら電話をかけてきた。彼女は職場の同僚と交際していたが、兄の事件を知った交際相手から、別れたいと言ってきたというのだ。正美は同じ職場で働くことに耐えられず、退職を決意した。

ところが翌日、当事者同士の話は決着しているはずなのに、正美の交際相手の両親が、親戚の男性ふたりを連れて家を訪れた。あまりに威圧的な態度に、よし子と康夫は圧倒されることになる。


「殺人犯の家族との結婚は許すことはできません。私たちからもよく息子に言い聞かせ、別れてもらいました。ただ、息子も私たち家族も心配しているのは、正美さんからの復讐です」
「復讐? まさか、正美がそんな......」
 交際相手の母親は、急に怯えたような口調で話し始めた。
「お兄さんがあんな事件起こしているんだから......、同じようにうちの子にも腹いせに何かするんじゃないかと......」
 まるで娘も犯罪者であるかのような口調に、よし子は込み上げる怒りを抑えられなかった。
「それは、いくらなんでも酷すぎます......」
「とにかく、正美さんをきちんと監視しておいてください。うちとしては警察にも相談していますから......」
「もう、帰ってください!」
 泣きながら取り乱すよし子を、康夫は必死でなだめていた。殺人犯の家族は、みな人を傷つけるというのか......。康夫も悔しくて涙が止まらなかった。(15~16ページより)

このくだりを読んで思い出したのは、1988~89年に起きた東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件だった。犯人である宮崎勤の両親と姉妹2人兄弟2人が事件を契機に執拗な嫌がらせを受け、長女は婚約破棄、次女も学校を自主退学、2人の兄弟も辞職し、父親が自殺したという話だ。

事件の残虐性のみならず、残された家族の苦悩が印象に残っていたためだが、いずれにしても家族が犯罪を犯した場合、ある意味で犯人以上に加害者家族が苦しむことになるといえるのかもしれない。事実、報道されるかどうかで家族の運命が変わることを著者も認めている。

微罪の場合、報道は事件が起きた地域の、地方版の中で小さく報道されて終わるケースが多い。しかし被疑者の氏名、年齢、職業、住所も「○丁目」というところまで報道されるため、そこから家族の情報が公になってしまう。

報道が一時的なものであったとしても、今はインターネット上に情報が残る時代だ。加害者家族にとっては、報道されるか否かでその後の人生が大きく左右されることになるのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁

ワールド

加州がWHO感染症対応ネットワークに加盟、米の正式

ビジネス

焦点:中国、サービス消費喚起へ新政策 カギは所得増

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中