最新記事

インタビュー

「ヒュッゲ」ブームの火付け役が日本人に伝えたい幸せのコツ

2017年10月20日(金)13時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

そして「7 家族を大事にする」も、すぐに実践できるとのこと。デンマークでは一般的に、友人よりも親・兄弟など家族と休日を過ごす人の割合が高い。イギリスのある調査によると、どの国でも休日にやることの多くはウィンドーショッピングを含めた買い物だと、ラッセルは指摘する。その買い物の時間を家族とともに過ごす時間に充てることで「デンマーク的幸福」を簡単に体験できるのだ。

【参考記事】「世界一幸福」なデンマークはイギリス人にとっても不思議の国

過労社会を変えるには、労働者自身も意識改革を

ラッセルはデンマークでヒュッゲに出合う前、ロンドンで英国版『マリ・クレール』誌の編集者として毎晩遅くまで働き、寝るためだけに帰宅し、家族と会うのも寝る前の一瞬だけだったというところから、本書は始まる。夫のデンマーク転勤で自分のキャリアを諦める形となったが、得たものは大きかった。

ロンドン時代に長年不妊治療に挑み、さまざまな治療にお金をつぎ込んでいたことも赤裸々に書いている。ハードで不規則な働き方に不妊の原因があることに気づきながらも仕事を優先した――というよりも「シフトダウン」することができずにいたのだ。

しかし、デンマークに移住し、フリーランスで執筆生活を送っていたとき、長年の不妊治療とは全く関係なく突然妊娠が発覚する。ラッセルは今では3児の母となっている。

日本で今、大手企業で起きた「過労自殺」に関する裁判や若い女性記者の過労死などが報じられ、ブラック企業やワーク・ライフ・バランスが大きなテーマになっていることを伝えると、国や会社が制度を整えるだけでなく、労働者自身も意識を変える必要があるとラッセルは話した。

「夜中に仕事のメールを書いたり、夜遅くまで残業をしたり、体調が悪くても出社することが『名誉の勲章』というような、プレゼンティーズム(presenteeism)は欧米にもあります。しかし、それは決して名誉ではなく、むしろ恥ずべきこととして、私たち自身も意識改革をしなくては労働環境を根本的に変えることはできません」

ラッセル自身、会社を辞め、フリーランスとしてシフトダウンすることへの恐怖は当然あった。だが、思っていた以上に自分が会社に必要とされておらず、自分の代わりはいくらでもいること、また、自分がいなくても仕事がまわることを理解したという。精神的に追い込まれたり、命を削ったりしてまで働くべき仕事などないと断言する。

とはいえ、今はデジタルデバイスが発達し、家でも電車でも飛行機でもメールをチェックできるなど、どこでも仕事ができてしまう時代だ。公私の区別が難しくなっているが、どのように切り替えればいいのだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

バフェット氏、バークシャーCEOを年末に退任 後任

ビジネス

OPECプラス、6月日量41.1万バレル増産で合意

ビジネス

日本との関税協議「率直かつ建設的」、米財務省が声明

ワールド

アングル:留学生に広がる不安、ビザ取り消しに直面す
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見...「ペットとの温かい絆」とは言えない事情が
  • 3
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1位はアメリカ、2位は意外にも
  • 4
    野球ボールより大きい...中国の病院を訪れた女性、「…
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    なぜ運動で寿命が延びるのか?...ホルミシスと「タン…
  • 8
    「2025年7月5日天体衝突説」拡散で意識に変化? JAX…
  • 9
    「すごく変な臭い」「顔がある」道端で発見した「謎…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 10
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中