最新記事

BOOKS

1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をクビになった60歳男性

2020年8月27日(木)07時35分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<どんな内容の仕事なのか意識したこともなかったが、この本を読んだ今は分かる。「検針が簡単」は「精神的に楽」と同義ではない>

世の中にはさまざまな仕事があるが、自分の日常には関わりの少ない職種については、当然のことながら意識する機会は少ない。例えば、『メーター検針員テゲテゲ日記――1件40円、本日250件、10年勤めてクビになりました』(川島徹・著、フォレスト出版)の主役である「メーター検針員」という仕事も、そのひとつかもしれない。

時々「こんにちは、メーターの検針です」と声をかけて作業をしていく方に出会うことはあるものの、彼らが行っている仕事の内容や、そこに絡む問題などについてまでは、なかなか考えられないもだ。

でも著者によれば、仕事自体は難しいものではないらしい。


 電気メーターの検針は簡単である。
 電気メーターを探し、その指示数をハンディに入力し、「お知らせ票」を印刷し、お客さまの郵便受けに投函する。1件40円。
 件数次第で、お昼すぎに終わることもあれば、夕方までかかることもある。仕事は簡単なので、計器番号などの小さな数字を読みとれる視力があり、体力があれば、だれにでもできる。(「まえがき――1件40円の仕事」より)

とはいえ、それはあくまで「基本的な話」だ。晴れの日だけに仕事をすればいいわけではなく、雨や雪が降ることもあるだろうし、強風に耐える必要もある。それ以前に、暑さや寒さに耐えなければならない。

獰猛な犬が待ち受けている可能性も否定できず、イラついた若い男性やヒステリックな奥さんなどから、心ない言葉を投げかけられたり、理不尽な扱いを受けることもあり得るらしい。

少なくとも「検針が簡単」は、「精神的に楽」とは同義ではないということだ。

著者は大学卒業後は外資系企業に就職するも、作家になりたいという夢を捨てきれず40代半ばで退職したという人物。以後、50歳からの10年間を電気メーター検針員として過ごしてきた。

10年も続けていれば得るものもあるような気がするが、残念ながらあと数年で電気メーターの仕事はなくなってしまうのだそうだ。スマートメーターという新しい電気メーターが導入され、検針は無線化。電気の使用量は30分おきに電力会社へ送信されることになるからだ。


 しかし、メーター検針員という仕事はなくなっても、本書で書いた現場で働く人の苦労はなくならないだろう。
 仕事中、交通事故で死んだ検針員がいた。労災はなかった。「業務委託契約」だったからだ。私が就職時に結んだ業務委託契約書を思いだしてみても、「己の判断で行なうものとする」「己の責任で行なうものとする」というような文言がたくさんあったように記憶している。(「まえがき――1件40円の仕事」より)

【関連記事】毒親を介護する50歳男性「正直死んでくれとも思うんです」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

高市首相、3月19日に訪米で調整 トランプ氏の招待

ビジネス

過度な利上げで物価と賃金の循環壊さないよう、慎重に

ビジネス

VW、25年欧州EV販売でテスラ抜き首位 「ID.

ワールド

マクロスコープ:高市首相人気の要因と課題 選挙後に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中