最新記事

AI時代の英語学習

AIに「誤解」の余地を与えるな：機械翻訳で高品質な英文を作成する9つのヒント

2020年2月28日（金）12時05分
ニューズウィーク日本版編集部

5. 自分だけの「辞書」を作る

翻訳エンジンに付随する単語帳機能などを利用して、よく使う表現や業界の専門用語を登録しておくと効率が上がる。また、用字・用語や表記を統一することで訳文のブレを減らせる。

6. いきなり全文を訳さない

日本語で作成したメールやプレゼン資料を丸ごと機械翻訳にかけるのはリスキーだ。日本語では自然に思えても、論理的な飛躍や矛盾が潜んでいたり、背景知識のない相手には説明が足りなかったりする場合も少なくない。

時間はかかっても、ある程度自力で英文を作成した上で、うまく書けない部分だけ機械の力を借りるほうが結局は近道になる場合も。

7. 「ポストエディット」は目的に応じて

100％の正確さよりもスピードが命の社内メールなのか、ミスが許されない社外向けの広報資料なのか。機械翻訳の出力結果に修正を加える「ポストエディット」に求められる厳密さは、文書の用途や目的に応じて変わる。

ただし、どんな場合もAIを信じ過ぎず、「どこかに間違いがあるはず」という視点を忘れずに。

8. 「逆翻訳」でミスを発見

ポストエディットの際に間違いをあぶり出す手軽な方法として推奨されるのが「逆翻訳」だ。これは表示された英文をもう一度機械翻訳にかけ、日本語に訳し戻してみるという方法。表示された日本語が原文の意味とほぼ合致していれば、英訳にも大きな間違いはないと判断できる。

逆翻訳のアイコンが付いているエンジンも多いが、最初に使ったのとは別のエンジンで逆翻訳を行うと、より間違いを発見しやすい。おかしな点が見つかった場合は、プレエディットの原則に立ち返って原文の日本語を修正しよう。

9. コストを惜しまない

自己チェックや逆翻訳が有効なのは「大意が合っていればOK」の場合だけ。社外に出す正式な文書などは専門家の最終チェックを受けるコストを惜しまないこと。AIに頼り過ぎて信頼を失ってしまっては、元も子もないのだから。

＜2020年3月3日号「AI時代の英語学習」特集より＞

【参考記事】すでにTOEIC960点越え、日本の第一人者に「国産」機械翻訳について聞いた
【参考記事】英語学習は不要になる？　どんな能力が必要に？　機械翻訳の第一人者に聞いた

20200303issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月3日号（2月26日発売）は「AI時代の英語学習」特集。自動翻訳（機械翻訳）はどこまで使えるのか？　AI翻訳・通訳を使いこなすのに必要な英語力とは？　ロッシェル・カップによる、AIも間違える「交渉英語」文例集も収録。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ローマ教皇、世界の反ユダヤ主義収束訴え　ホロコース
2026.01.29

ビジネス

現代自、第4四半期は営業利益40％減　米関税が打撃
2026.01.29

ビジネス

再送トヨタの25年世界販売、6年連続の首位　北米好
2026.01.29

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ政権、重要鉱物の最低価
2026.01.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 5
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 10
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中