最新記事

AI時代の英語学習

AIに「誤解」の余地を与えるな：機械翻訳で高品質な英文を作成する9つのヒント

2020年2月28日（金）12時05分
ニューズウィーク日本版編集部

5. 自分だけの「辞書」を作る

翻訳エンジンに付随する単語帳機能などを利用して、よく使う表現や業界の専門用語を登録しておくと効率が上がる。また、用字・用語や表記を統一することで訳文のブレを減らせる。

6. いきなり全文を訳さない

日本語で作成したメールやプレゼン資料を丸ごと機械翻訳にかけるのはリスキーだ。日本語では自然に思えても、論理的な飛躍や矛盾が潜んでいたり、背景知識のない相手には説明が足りなかったりする場合も少なくない。

時間はかかっても、ある程度自力で英文を作成した上で、うまく書けない部分だけ機械の力を借りるほうが結局は近道になる場合も。

7. 「ポストエディット」は目的に応じて

100％の正確さよりもスピードが命の社内メールなのか、ミスが許されない社外向けの広報資料なのか。機械翻訳の出力結果に修正を加える「ポストエディット」に求められる厳密さは、文書の用途や目的に応じて変わる。

ただし、どんな場合もAIを信じ過ぎず、「どこかに間違いがあるはず」という視点を忘れずに。

8. 「逆翻訳」でミスを発見

ポストエディットの際に間違いをあぶり出す手軽な方法として推奨されるのが「逆翻訳」だ。これは表示された英文をもう一度機械翻訳にかけ、日本語に訳し戻してみるという方法。表示された日本語が原文の意味とほぼ合致していれば、英訳にも大きな間違いはないと判断できる。

逆翻訳のアイコンが付いているエンジンも多いが、最初に使ったのとは別のエンジンで逆翻訳を行うと、より間違いを発見しやすい。おかしな点が見つかった場合は、プレエディットの原則に立ち返って原文の日本語を修正しよう。

9. コストを惜しまない

自己チェックや逆翻訳が有効なのは「大意が合っていればOK」の場合だけ。社外に出す正式な文書などは専門家の最終チェックを受けるコストを惜しまないこと。AIに頼り過ぎて信頼を失ってしまっては、元も子もないのだから。

＜2020年3月3日号「AI時代の英語学習」特集より＞

【参考記事】すでにTOEIC960点越え、日本の第一人者に「国産」機械翻訳について聞いた
【参考記事】英語学習は不要になる？　どんな能力が必要に？　機械翻訳の第一人者に聞いた

20200303issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月3日号（2月26日発売）は「AI時代の英語学習」特集。自動翻訳（機械翻訳）はどこまで使えるのか？　AI翻訳・通訳を使いこなすのに必要な英語力とは？　ロッシェル・カップによる、AIも間違える「交渉英語」文例集も収録。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、カナダに国際橋の共同管理要求　「両岸所
2026.02.11

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討　協議不調なら「
2026.02.11

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議　仲介役オマーンを訪
2026.02.11

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中