最新記事

AI時代の英語学習

すでにTOEIC960点越え、日本の第一人者に「国産」機械翻訳について聞いた

2020年2月26日(水)14時00分
高木由美子(本誌記者)

本誌3月3日号(2月26日発売)は特集「AI時代の英語学習」 Warchi-iStock

<自動翻訳の今のレベルは? グーグル翻訳と何が違う? ビジネスやニュース記事の翻訳に使える? AI通訳機「ポケトーク」にも技術を提供する情報通信研究機構(NICT)の隅田英一郎フェローにインタビューした>

英文和訳でも和文英訳でも、機械翻訳にかけると「笑っちゃうようなひどい文章」が出てきたのは、一昔前の話。2016年に人工知能(AI)のディープラーニング(深層学習)を活用した「ニューラルネットワーク翻訳」の実用化が始まって以来、自動翻訳の質は劇的に向上している。

今や平均的な日本人の英語力をはるかに超えた(TOEICなら960点との測定結果も)とされるAI翻訳が、今後も進化していくのは確実だ。

そんな未来を見て見ぬふりして、ビジネスマンはTOEICスコアを上げようと英会話学校に通い、小学生は必修英語の授業で元気に会話文を復唱......で大丈夫?
20200303issue_cover200.jpg
自動翻訳(機械翻訳)はどの程度進み、今後はどこまで行くのか。AI翻訳にできること、できないことは。将来的に語学学習はどうあるべきなのか、AIを使いこなして英語強者になるコツは――本誌は3月3日号(2月26日発売)で、新時代の英語戦略について総力特集した。

本誌特集ではさまざまな専門家に取材しているが、その1人、日本の機械翻訳システム開発の第一人者で、アジア太平洋機械翻訳協会(AAMT)会長も務める国立研究開発法人「情報通信研究機構(NICT)」の隅田英一郎フェローのインタビューをここに掲載する。

◇ ◇ ◇

――実際のところ、今の自動翻訳のレベルはどのくらいなのか。

(翻訳システムを提供する企業)みらい翻訳(東京)のエンジンは、昨年TOEIC960点越えを達成し、東京大学教授が「東大生より機械翻訳の翻訳のほうがレベルが高い」と言っている。ただし、機械は(文章の)「意味」は全く理解できない。

――機械翻訳の精度を飛躍的に向上させたニューラルネットワーク翻訳とは何か。

華々しく世に出たのは2016年で、ここから機械翻訳の潮目が変わった。AIの深層学習を活用し、過去の誰かが翻訳したデータをたくさん読ませるうちに学習するようになる技術だ。

ニューラル翻訳以前は、単語と文法を機械に教え込み、こういう条件の時にはこういう訳語になる、とシステムを作っていった。文法規則に基づくのでこれを「ルールベース」と言ったが、ニューラル翻訳はこれとは全く違うシステム。ニューラル翻訳の中では文法とか対訳辞書などはない。「この文はこう翻訳しなさい」というのを機械に教え込む。

――NICTは「国産」の翻訳エンジンを開発し、技術提供をしているが、グーグル翻訳などのGAFAが提供する機械翻訳との違いは?

GAFAは1つのシステムで全てを賄い、言語や分野ごとに専門のシステムを作っていない。だが、料理の用途によっては万能包丁ではうまく切れず、パン切りナイフや刺身包丁を使ったほうがいいこともある。

NICTは日本語対10言語に限定し、分野も例えば製薬の分野に限定したもの、というふうにシステムを構築する。そうすると性能が上がり、パン切りナイフでパンを切るような切れ味にできる。こうして使ってもらうのが、本来の自動翻訳のあり方だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米軍、ホルムズ海峡の機雷除去へ「条件整備」開始 米

ワールド

イラン、軍艦のホルムズ海峡通過に「強力な対応」と警

ワールド

中国がイランに防空ミサイル、供与を準備とCNN報道

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談 協議再開とイ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 2
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 3
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 4
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中