最新記事

AI時代の英語学習

英語学習は不要になる? どんな能力が必要に? 機械翻訳の第一人者に聞いた

2020年2月26日(水)14時10分
高木由美子(本誌記者)

AIの中核となる深層学習(ディープラーニング)を高並列で高速に実行できるコンピューター ©NICT

<自動翻訳をどのように活用すればいいか、今後はどのような英語学習が必要とされるか。AI通訳機「ポケトーク」にも技術を提供する情報通信研究機構(NICT)の隅田英一郎フェローにインタビューした>

自動翻訳(機械翻訳)はどの程度進み、今後はどこまで行くのか。AI翻訳にできること、できないことは。将来的に語学学習はどうあるべきなのか、AIを使いこなして英語強者になるコツは――本誌は3月3日号(2月26日発売)で、新時代の英語戦略について総力特集した。
20200303issue_cover200.jpg
本誌特集ではさまざまな専門家に取材しているが、その1人、日本の機械翻訳システム開発の第一人者で、アジア太平洋機械翻訳協会(AAMT)会長も務める国立研究開発法人「情報通信研究機構(NICT)」の隅田英一郎フェローのインタビューをここに掲載。

自動翻訳の今のレベルや、グーグル翻訳との違い、ビジネスやニュース記事の翻訳に使えるかどうかについて聞いた前編に続き、この後編では、自動翻訳をどのように活用すればいいか、今後はどのような英語学習が必要とされるかなどについて聞いた。

▼インタビュー前編:すでにTOEIC960点越え、日本の第一人者に「国産」機械翻訳について聞いた

◇ ◇ ◇

――日常やビジネスの場面は、どの程度自動翻訳に代替可能になるのか。

本当に外国語が必要な日本人は、どのくらいいるのだろうか。9割の日本人は、機械翻訳でコミュニケーションが取れればいいのではないか。

残り10%の「専門家」である科学者やエンジニア、ビジネスマンの場合は、外国語コミュニケーションにおいてクオリティーや正確性が必要となると、英語を勉強する必要がある。また、機械翻訳を利用してそれをチェックして直す、など使い方を身に着けていく必要がある。

ごく一部、1%くらいは、自ら高速で英語を話したい、機械を通すとイライラする、という人もいる。こういう人は、自分で英語を勉強すればいい。

――自動翻訳が不得意とする分野や場面は?

主語のない日本語(を補完して翻訳しなければらないとき)や、画像とセットでなければ文脈が分からない場合(バス停で「まもなく来ます」の表示など)や、どこで切っていつから訳し始めればいいか判断に迷う場面、「木漏れ日」など外国語にすると説明が必要な言葉や擬態語など。そして、文学は守備範囲外だ。

――機械翻訳のメリットは。

音声認識がネイティブ級。例えば、外国とのテレビ会議の場でも、あと5年くらいで自動翻訳システムが使用可能なレベルになる。

会議で英語を聞き取るとなると、英語にすごく集中しなければならなかったが、機械にヒアリングをまかせれば、自分で聞き取ろうと脳のエネルギーを消費する必要はない。音声合成も昔に比べればとても自然になったので、話すことも機械に任せられる。

翻訳も高性能のものが出来上がるので、それを活用して少し直す、という役割を人間がすればいい。機械は高速で、分厚いデータを任せられ、24時間365日、文句も言わずに働く。

――自動翻訳が向上していく未来を認めたくなくて、自分で一から全て語学を学ばなければ、と考える人もいるかもしれないが。

語学は楽しみなので、それはそれでいいと思う。ただ、生活やビジネスを考えたとき、それでは全体の効率が上がらない。タクシーやトラックの使用を禁止されても馬車の時代には戻れないように、技術がここまで進んだ以上、機械翻訳を使わない選択肢はない。うまいこと使うように考え方を変えなければ。

これまですごく英語を勉強してきたプロの翻訳者などでも、この技術を認め、これを使って効率を上げてもっと仕事をしようとする人もいる。流れに乗って先に行った者の勝ちだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否 スペ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中