最新記事

投資の基礎知識

株価はどうなる? 決算発表前・直後・発表後にそれぞれすべきこと

2019年3月12日(火)06時35分
岡田禎子 ※株の窓口より転載

Drazen_-iStock.

<3か月に一度やってくる企業の決算発表は、株価が大きく変動する要因。だが決算内容が良ければ株価が上がる......とは限らないのが難しいところ。決算シーズンを生き延びるには何をどうすべきか>

決算シーズンは乱高下しやすい

株式市場では、決算シーズンが最も株価の振れ幅が大きくなります。かなり良い決算内容なのに下落することもあれば、どんなに業績が悪くても急騰することも多々あります。平穏だった株価が突如として乱高下し、市場が大荒れになることも。まるで、毎年夏にやってくる台風のようです。

ならば、事前に備えておくことが重要です。特に近年は、決算発表後の株価の振れ幅が一段と大きくなっていると言われます。それはなぜなのでしょうか? 決算シーズンで大きく負けないためのポイントをタイムラインに沿って解説します。

【事前準備】決算日と決算発表日を確認する

何よりもまず、決算発表がいつなのかを確認しておきましょう。日本では3月を決算期とする企業が多いため、ここが波乱の一大決算シーズンとなります。

ただし、「決算日」と「決算発表日」にはズレがあります。企業は決算日から45日以内に発表しなければならないため、3月期決算の企業にとって、決算発表のピークは4〜5月半ばです。上場企業の約7割が決算発表を迎えるこの時期が、一年で最も注意すべき時期だと言えます。

ただし、最近では12月を決算期とする企業も増えています。決算発表のスケジュールは、ヤフーファイナンスや証券会社のサイトなどに便利なカレンダーが掲載されていますので、事前に確認しておきましょう。

決算発表は年に一度じゃない――四半期決算も要注意

さらに、上場企業は四半期ごと(3か月ごと)にも決算を発表します。3月期決算の場合、4月から翌年3月までを1年度としますので、4〜6月期が第1四半期決算、7〜9月期が第2四半期決算(中間決算)、10〜12月期が第3四半期決算、1〜3月期が第4四半期決算(本決算)となります。

四半期は英語では「Quarter(クオーター)」ですので、カレンダーなどでは、例えば第1四半期を「1Q」と表記していることもあります。

株価に影響を与えるのは本決算だけではありません。本決算を見据えた第3四半期決算の内容が株価を大きく動かしたり、中間決算で発表された業績が投資家に衝撃を与えたりした例もあります。決算発表は3か月に一度やってくる恒例イベントとして、普段から意識しておくことが大切です。

(参考記事:決戦は金曜日? 投資家が知っておきたい、決算発表のルールと思惑)

【決算発表前】買いポジションを調整する

決算シーズンの戦略のひとつとして、中長期的に株価が上がっていくと自信のある銘柄以外は手放す、というのも有効な手段です。決算発表前に上昇している銘柄の場合、決算発表が株価のピークとなることが多いからです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米財務長官、鉄鋼・アルミ関税縮小の決定は「トランプ

ワールド

米政権がアリババや百度を中国軍支援企業リストに追加

ワールド

上院銀行委、ウォーシュ氏のFRB議長指名公聴会で前

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中