最新記事

投資の基礎知識

株価はどうなる? 決算発表前・直後・発表後にそれぞれすべきこと

2019年3月12日(火)06時35分
岡田禎子 ※株の窓口より転載

業績への期待は事前に株価に織り込まれている

本来は、決算発表で明らかにされた業績が市場コンセンサスを上回れば株価は上昇、下回れば下落する――というのが相場の基本セオリーです。しかし実際には、決算発表の前から株価への織り込みが始まっています。株価というのは、企業の将来を見通して形成されていくものだからです。

例えば、好調な決算が予想される企業の場合、決算発表までの間にそれが織り込まれて、株価の上昇につながります。すると、実際に発表された決算内容がどんなに大幅な黒字であっても、すでに株価に織り込まれている以上の内容でなければ、いわゆる「材料出尽くし」となって売られやすくなるのです。

空売りサイドの動きで株価が上昇することも

また、空売りで保有している人の場合、決算発表による株価乱高下のリスクを避けるために、一旦、手仕舞い(買い戻し)をすることがあります。空売りしている銘柄がサプライズで良い決算内容だと、株価が急上昇して大きな損失を被る可能性があるからです。

この動きによって、決算発表直前に株価が急上昇することがよくあります。それを知らずに、株価が動意したからといって新規に買ってしまうと、蓋を開けたら悪い決算内容で急落の憂き目を見る......などという痛手にもつながりかねません。

決算発表後の値動きは誰にもわからない

決算内容への思惑が事前に株価に織り込まれているということは、業績懸念で下げていた銘柄が、決算発表によってもう悪材料がないとわかったことで、赤字決算にもかかわらず上昇に転じる、というケースも当然あります。

しかしながら、決算発表後の値動きは誰にもわかりません。思わぬ急展開に見舞われないために、買いのポジション調整をして現金化し、決算発表に備えるという選択肢も検討してみてください。

【決算発表直後】需給による乱高下に注意

いよいよ決算が発表されます。直後は、様々な思惑が交錯した「需給中心」の相場となります。市場全体のトレンドから離れて、その企業の決算内容や銘柄独自の理由によって株価が大きく上下するのです。

第3四半期までは好調だった業績が第4四半期(本決算)で悪化するなど、上昇傾向だった銘柄が決算発表をきっかけにストップ安になったり、反対に、売り込まれていた銘柄が決算発表で新材料が出たことで、いきなりストップ高で買い気配になるケースもあります。

本決算直後に乱高下する要因は「業績予想」

特に本決算では、今期の業績予想が注目されます。企業の出した内容が市場コンセンサスより上か下かで、株価の振れ幅が大きくなるのです。

一般的に、大企業が保守的な予想を出す傾向にある一方、IT企業など新興企業は強気の予想を出すケースが多くあります。期中を通して、それらの予想と実際の業績と照らし合わせて確認していくことで、次の決算発表までの市場コンセンサスが形成されていきます。

ところが、決算発表直後は、企業の出した数字だけを根拠にして売り買いが行われることで、株価が乱高下します。特に近年はプログラム売買をしている投資家やヘッジファンドなどの台頭により、思わぬ値動きをすることが少なくありません。巻き込まれないように注意しましょう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中