最新記事

キャリア

AI時代に「超高収入」ファイナンスの専門職は生き残れるか

2017年9月26日(火)16時51分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Rawpixel-iStock.

<AI(人工知能)時代になると、どんな仕事の成果が求められるようになるのか。M&Aや投資など、ファイナンスの技術を用いて意思決定を行う専門職にも影響は及ぶのだろうか>

昨今、「AI(人工知能)に奪われる仕事」が話題となり、メディアでもよく取り上げられる。ウエーターや工場労働者、事務員、販売員、トラック運転手だけでなく、ほとんどあらゆる業種・職種に影響が及びそうだと予測されている。

M&Aや投資など、ファイナンスに携わる専門職はどうだろう。それを考えるヒントは、AI時代になると、どんな成果が求められるようになるかという点にありそうだ。

ファイナンスに関わる業種は「超高収入」だ。それは、お金を右から左に流すだけの、いわゆる「マネーゲーム」ではなく、ファイナンスという技術を用いて大きなお金に関わる意思決定を行い、他の企業より大きな影響力をビジネスの世界に及ぼしているからだと、正田圭氏は説明する。

1986年に生まれ、15歳で起業。M&Aの最前線で活躍する若き実務家である正田氏は、このたび『ファイナンスこそが最強の意思決定術である』(CCCメディアハウス)を上梓。ファイナンスの専門職や、企業の財務部、経理部、経営企画室に属する人に限らず、あらゆるビジネスパーソンに向けて、ファイナンスを習得し質の高い意思決定を行うための術を伝授している。

正田氏の持論は、「意思決定を伴わないファイナンスに価値はない。ファイナンスを伴わない意思決定も同じである」というもの。ここでは本書から一部を抜粋し、3回に分けて掲載する。第1回は「1章 ビジネスキャリアを加速させる秘訣はファイナンスにあり」より。

◇ ◇ ◇

AI時代に求められるたったひとつのこと

 ファイナンスを扱う業種が「超高収入」になった背景には、科学技術やコンピュータなどの目まぐるしい進歩に合わせて、人々の働き方が劇的に変化したことがあるのは間違いありません。

 数年前、英オックスフォード大学でAI(人工知能)の研究を行うチームが「雇用の未来」という論文を発表しました。

 この論文は、手先の器用さ、芸術的な能力、交渉力、説得力など、コンピュータ化の障壁となり得る仕事特性を抽出して702の職種を評価し、「今後、10年から20 年程度の期間で、約47%の仕事が機械によって自動化される」と予言したのです。

 この予言が産業界を驚かせたのは、これまで人間にしかできないと思われた仕事さえもが「消える仕事」として指摘されていたからです。

 目につくところで挙げていくと、会計士、銀行の融資担当者、不動産ブローカー、保険の審査担当者、苦情の処理・調査担当者など。

 こうした仕事が機械にとって代わられるということは、技術の進歩がそれだけ速くなっていることの証しなのでしょう。

 ビジネスパーソンに求められるビジネスの成果にも、大きな変化が訪れています。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、高市首相の台湾発言撤回を改めて要求

ビジネス

独総合PMI、12月速報51.5 2カ月連続の低下

ビジネス

ECB、銀行に影響する予算措置巡りイタリアを批判

ビジネス

英失業率、8─10月は5.1%へ上昇 賃金の伸び鈍
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 10
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中