最新記事
EV

EVの未来を変える夢の「全固体電池」...トヨタが放った「重要なメッセージ」とは?

The EV Holy Grail

2023年9月8日(金)11時30分
アイリーン・ファルケンバーグハル(自動車業界担当)
EVのイメージ

LEO PATRIZI/GETTY IMAGES

<10分の急速充電で1200キロ走る。未来の電気自動車に欠かせない、全固体電池の実用化への期待と課題>

BEVと呼ばれるバッテリー式電気自動車(EV)で目下、航続距離が最も長いのは、米新興メーカーのルシードのセダン、ルシード・エアだ。米環境保護局(EPA)によれば1回の充電で最長約830キロ。しかし6月13日、トヨタ自動車がついにそれを超える可能性に言及した。全固体電池の実用化により、未来のトヨタ車はわずか10分の急速充電で約1200キロの走行が可能になるという。

トヨタなど自動車メーカー各社は自社のエンジニアに次世代EVにとどまらず、その先──電池の性質から航続距離や充電能力まで、未来のEV用の電池技術に目を向けさせている。

現在市販されているBEVは世界中のさまざまな企業から調達したリチウムイオン電池やニッケル水素電池を使用。これらの電池は重くて大きいため搭載車のホイール間のスペースのほとんどを占めるし、車両重量が内燃機関積載車を上回る。重い車両ほど道路にダメージを与える確率が高くなりがちで、電池も搭載車の重量を超えるパワーが必要だ。全固体電池は次なるフロンティアで非常に有望だが、実用化にはまだ時間がかかる。

「全固体電池は待望の技術。量産車に搭載するだけの実用性と拡張性と手頃さを備えたものにするべく、何千人ものエンジニアとベンチャーキャピタルの何十億ドルという資金が投じられてきた」と、米自動車専門誌カー・アンド・ドライバーやエコカー情報サイトのグリーンカーリポートなどのEV専門記者ジョン・ボルカーは言う。「だが、研究段階では有望に思えても現実にはうまくいかない場合が多い」

従来のリチウムイオン電池やニッケル水素電池には、液体や高分子ゲルの電極が使われている。その組み合わせはメーカーごとに異なり、それぞれ自社ブランドに最適の結果を得られるようにしている。全固体電池は電極も電解質も固体で、エネルギー密度がより高く、電池を小型化・軽量化してBEVの航続距離を延ばすように設計されている。

充電スピードが問題

固体技術自体は新しいものではないが、自動車に大々的に使われるようになったのは最近だ。1990年代、米オークリッジ国立研究所の研究者たちが考案した新しいタイプの固体電極に自動車業界は注目。フォード、BMW、トヨタ、メルセデス・ベンツ、フォルクスワーゲン、日産などが全固体電池の開発に投資してきた。

多くのメーカーがエネルギーイノベーション企業と提携。固体技術の開発関連コストは1社当たり数億ドル、場合によっては数十億ドルに上る。

全固体電池の実用化までに自動車メーカーと電池メーカーが解決すべき課題は多い。急速充電用のインフラの整備もその1つだ。

【20%オフ】GOHHME 電気毛布 掛け敷き兼用【アマゾン タイムセール】

(※画像をクリックしてアマゾンで詳細を見る)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米連邦地裁判事、トランプ氏の機密文書持ち出し事件の

ワールド

主要労組、24年米大統領選候補に支持表明しない可能

ビジネス

インフレ抑制、第2四半期に進展 「確信幾分強まる」

ワールド

FRB議長、任期「必ず全うする」と表明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:まだまだ日本人が知らない 世界のニュース50
特集:まだまだ日本人が知らない 世界のニュース50
2024年7月16日/2024年7月23日号(7/ 9発売)

日本の報道が伝えない世界の仰天事実。世界の今が見えるニュースクイズ50

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った猛烈な「森林火災」の炎...逃げ惑う兵士たちの映像
  • 2
    「どちらが王妃?」...カミラ王妃の妹が「そっくり過ぎ」で話題に
  • 3
    ドイツ倒産件数が前年同期比で41%増加...予想大幅に上回る=独紙
  • 4
    着陸する瞬間の旅客機を襲った「後方乱気流」...突然…
  • 5
    タンポンに有害物質が含まれている...鉛やヒ素を研究…
  • 6
    シャーロット王女の的確なアドバイス...「ボスの風格…
  • 7
    北朝鮮の「女子アナ」がショック死 「内臓がはみ出し…
  • 8
    これからの蚊対策は「殺さず吸わせず」 痒いところ…
  • 9
    「これは真剣なやつだよ」...キャサリン妃の「マジメ…
  • 10
    トランプ氏銃撃事件を受け、ドル上昇・米国債下落...…
  • 1
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った猛烈な「森林火災」の炎...逃げ惑う兵士たちの映像
  • 2
    「どちらが王妃?」...カミラ王妃の妹が「そっくり過ぎ」で話題に
  • 3
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」基地に突撃...猛烈な「迎撃」受ける緊迫「海戦」映像
  • 4
    ロシアの巡航ミサイルが「超低空飛行」で頭上スレス…
  • 5
    北朝鮮の「女子アナ」がショック死 「内臓がはみ出し…
  • 6
    テネリフェ島で発見された70万年前のトカゲ化石、驚…
  • 7
    着陸する瞬間の旅客機を襲った「後方乱気流」...突然…
  • 8
    ドイツ倒産件数が前年同期比で41%増加...予想大幅に…
  • 9
    シャーロット王女の的確なアドバイス...「ボスの風格…
  • 10
    ロシアの隣りの強権国家までがロシア離れ、「ウクラ…
  • 1
    中国を捨てる富裕層が世界一で過去最多、3位はインド、意外な2位は?
  • 2
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った猛烈な「森林火災」の炎...逃げ惑う兵士たちの映像
  • 3
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」基地に突撃...猛烈な「迎撃」受ける緊迫「海戦」映像
  • 4
    韓国が「佐渡の金山」の世界遺産登録に騒がない訳
  • 5
    メーガン妃が「王妃」として描かれる...波紋を呼ぶ「…
  • 6
    新型コロナ変異株「フラート」が感染拡大中...今夏は…
  • 7
    「どちらが王妃?」...カミラ王妃の妹が「そっくり過…
  • 8
    携帯契約での「読み取り義務化」は、マイナンバーカ…
  • 9
    爆破され「瓦礫」と化したロシア国内のドローン基地.…
  • 10
    「レースのパンツ」が重大な感染症を引き起こす原因に
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中