最新記事

コミュニケーション

成功する情報発信に共通する「ナラティブ」とは、戦略PR第一人者が解説

2021年10月19日(火)19時34分
flier編集部
本田哲也

本田哲也 Tetsuya Honda

<SNSを中心とした現代の情報発信、特に企業のPRには欠かせない視点となった「ナラティブ」を第一人者の本田哲也氏に聞く>

※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です。

いま日本企業でも注目を浴びている「ナラティブ」。物語的な共創構造を意味し、企業視点のストーリーとは似て非なるものだといいます。企業のコミュニケーションで重要となる「ナラティブ」の本質とは何なのか。企業がナラティブカンパニーをめざすことでどのような効果が期待できるのか? こうした点をビジネス視点で解説する初の教科書が『ナラティブカンパニー』(東洋経済新報社)です。

その著者であり、戦略PRを日本で浸透させ、「世界でもっとも影響力のあるPRプロフェッショナル300人」に選ばれたPRストラテジストの本田哲也さんにお聞きします。

世の中は「ストーリー」から「ナラティブ」へ

── 本田さんが『ナラティブカンパニー』を執筆された動機は何ですか。

ナラティブという概念が今後企業の変革において非常に重要な概念であることを、ビジネス視点で体系的に整理しておきたいと考えたためです。ナラティブとは「物語的な共創構造」のこと。ストーリーとどう違うのかを、「演者」「時間」「舞台」の3つの観点からざっと解説しましょう。

まずストーリーは企業やブランドが主役であるのに対し、ナラティブは生活者が主人公となります。次にストーリーには起承転結という言葉のように「終わり」があるのに対し、ナラティブは常に現在進行形で未来を含む。ストーリーはその企業が属する業界を舞台にすることが多いのに対し、ナラティブは社会全体を舞台とします。こうした違いを明示しながら、ナラティブがいま企業で求められる理由を、豊富な事例とともに体系的に整理したのが本書です。

── ナラティブへの注目が集まってきたのはコロナ禍が始まってからでしょうか。

実はコロナ禍になる前から、世界的にPRやマーケティング、ブランドコミュニケーションの領域で、「ナラティブ」という言葉の出現率が上がってきていました。またノーベル賞を受賞した経済学の大家ロバート・シラー教授も自著『ナラティブ経済学』において、経済事象を引き起こす「ナラティブの力」に着目していました。「ストーリー」から「ナラティブ」へ、これがグローバルな潮流なのです。

そんななか2020年春、新型コロナウイルスの流行で初の緊急事態宣言が出され、企業の多くがユーザーとの接点をこれまで通りもつことが難しくなった。PRや情報発信のあり方を変える必要性に迫られたのです。そこで日本でも「ナラティブ」に注目が集まりました。その意味では、コロナが後押しになったといえます。ですが、消費者やユーザーに受け入れられた事例と受け入れられなかった事例の違いを見ていくと、生活者や社会に寄り添う「ナラティブ」があるかどうかは以前からカギになっていたことがわかります。

211015fl_nar02.jpg

『ナラティブカンパニー』
著者:本田哲也
出版社:東洋経済新報社
flierで要約を読む

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

街角景気3月は6.7ポイント低下、中東情勢でマイン

ワールド

アフガニスタンとパキスタン、中国での和平交渉に有益

ワールド

米イラン停戦合意、各国も歓迎 豪「世界経済への影響

ワールド

ホルムズ海峡運用巡る国際協議、ウクライナ軍も参加=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 8
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中