コラム

マララと真逆のグレタ・トゥーンベリが、人々の心をつかめる理由

2019年09月30日(月)15時50分

国連気候行動サミットでの感情的な演説は議論を呼んだ(9月23日) CARLO ALLEGRI-REUTERS

<国連でのスピーチで「時の人」になった16歳の環境活動家には「大人たちの操り人形」という批判もあるが、そのアピール力は危険なまでに魅力的だ>

1年ちょっと前、グレタ・トゥーンベリが抗議を始めた当初の写真を見た。15歳の少女は手作りのプラカードと共に、たった1人で地面に座っていた。その背後には、隣の建物のコンクリートの壁。若き環境保護活動家の孤独な姿は、絶望的な闘いに圧倒され、打ちひしがれているように見えた──。

だが、現在の世界は光の速度で変化する。アメリカ政治では、一夜にして「時の人」になった例が複数ある。現大統領もその1人だ。グレタのロケット並みの急上昇は、ことによるとそれ以上かもしれない。

私はこの影響で仕事の約束をキャンセルした。グレタが火を付けた気候変動に抗議する運動に街中が占拠されたためだ。自宅のすぐそばでは彼女がアムネスティ・インターナショナルから人権に関する最高の賞を贈られた。マララ・ユサフザイに続き、10代でノーベル平和賞を受賞する日も近いかもしれない。

グレタには特別な魅力がある。ある種の自閉症であるアスペルガー症候群の少女が、どうやって都市機能をマヒさせるほどの抗議運動をリードできるのか。

マララが私たちの心を動かしたのは、理不尽な悲劇に見舞われながらも失わない優雅さゆえだった。彼女は学校へ行く途中に頭部に銃弾を受けたが、決してひるまず、全ての女子生徒が安心して教育を受けられるようにするという目標を追求し続けた。マララの抑えた口調と控えめな提案は、私たちの心に圧倒的な共感を呼び起こした。

グレタは逆だ。真っ向から言葉を投げ付け、私たちを意図的に侮辱する。彼女は私たちに罪悪感と自責の念、そして何よりも恥の意識を感じさせたいのだ。

国連気候行動サミットに集まった要人たちの前で、グレタは感情的かつ情熱たっぷりに毒を吐いた。「あなたたちは私の夢、私の子供時代を空虚な言葉で盗んだ。よくもそんなことを」

トランプとの「共通点」

誰もがグレタを愛しているわけではない。私のSNSのニュースフィードは大学院教育を受けたエリート専門家の書き込みであふれているが、その内容は彼女に対する嘲笑の嵐だ。夢と子供時代を奪われたという国連演説の一節を取り上げて、若いシリア難民や飢えた子供と、移動中の列車でごちそうを食べるグレタの写真を対比させた画像もあった。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米イスラエル首脳が会談、イラン核協議巡り見解に隔た

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story