コラム

ヌード写真にドキュメントされた現代中国の価値観

2019年07月17日(水)11時50分

同時に、混乱と孤独も抱擁している。もちろん、それは被写体たち自身が中国のマジョリティの価値観――ヤンの言葉を借りれば、安定した仕事、あるいは30歳までに結婚して子供を産まなければいけないというような価値観――の外側で生きていることに起因している。

実のところ、この「Girls」シリーズは少なからずヤン自身のメタファーでもある。彼女自身、思春期にそうした混乱と孤独の感情を抱いていた。それを探求し、自身の問題に対する答えを見つけるために写真を撮り始めたという。また、メインストリームに属さない他の多くの女性たちと、そうした感情をよりシェアするためでもあった。

その結果、「Girls」シリーズの作品は、ヤン自身のセラピーになっただけでなく、中国の新たな社会層を見事にドキュメントするものになった。作品がはらむ孤独や混乱の匂い、それに被写体自身が選んだ、不安でも自由な道に生きるという決意と自信。それらが二律背反的に重り合い、独特の心地よい緊張感を作品に漂わせているのである。

もちろん、その底流には、中国に流れる、いやアジア諸国の多くに存在する「女性たるものはこうあるべきだ」という時代遅れ的な"女らしさ"に批判的なメッセージを送りながら。

親近感も作品の中に強く存在している。それには理由がいくつかあるが、1つは既に述べたように、ヤン自身が写真に投影されていることだ。もう1つは、被写体の多くの女性が彼女の知り合い、あるいは友人の友人だったりすること。だが、時として、街で見つけた見知らぬ人にモデルになってもらうこともあるという。実際、作品の中に見られる親近感は、ヤンの被写体との撮影アプローチに大きく起因している。

「被写体とは撮影前に多くの時間を費やす。それにより彼女たちの真の内面をつかむことが可能になる」と、ヤンは答える。

ヤンのポートレートの撮影は基本的にフィルムだ。その理由も、もっと真理を探ろうという彼女の写真哲学から来ている。ヤンは言う。

「(シャープさと曖昧さの属性を同時に含む)フィルムでの撮影は(被写体を)記録するのに最も正直な方法だから。それは、女性たちの本当の姿を見せてくれるから」

今回紹介したInstagramフォトグラファー:
Luo Yang @luoyangggg

20190723issue_cover-200.jpg
※7月23日号(7月17日発売)は、「日本人が知るべきMMT」特集。世界が熱狂し、日本をモデルとする現代貨幣理論(MMT)。景気刺激のためどれだけ借金しても「通貨を発行できる国家は破綻しない」は本当か。世界経済の先行きが不安視されるなかで、景気を冷やしかねない消費増税を10月に控えた日本で今、注目の高まるMMTを徹底解説します。


ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用統計後の円急騰、日銀当預予想からは介入形跡認

ワールド

ロシアがドローン・ミサイル攻撃、各地で暖房など停止

ビジネス

マクロスコープ:企業物価、国際商品に投機資金 「川

ワールド

中国春節の海外旅行、ロシア・豪州・タイが人気 日本
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story