コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

画家のムンクを思わせる、エジプト革命の写真

2017年03月29日（水）17時41分

From Laura El-Tantawy @laura_eltantawy

＜イスラムと西洋という2つの世界で育ってきたローラ・エル・タンタウィは、2011年のカイロの民主化運動に遭遇し、新たな自分探しの旅に出た＞

自分探しは、その試み方やそれに費やす量の違いこそあれ、我々人間が直面する宿命的なものの1つ。それは写真家にとっても同じだ。それが写真家の作品づくりの中心になることもある。

今回紹介するローラ・エル・タンタウィもその1人だ。イギリスのロンクスウッドという小さな村にエジプト人の両親のもとで生まれ、その後まもなくカイロに移ったが、大人になるまでの人生の大半はサウジアラビアとアメリカで過ごしたという女性写真家だ。36歳ながら、ドキュメンタリーと自身の心象風景をオーバーラップさせた作品は、さまざまな国のアートギャラリーや美術館で紹介されている。インスタグラムで紹介している作品の大半も、彼女自身の心の動きをメタファー化したものだ。

エル・タンタウィを一躍有名にしたのは、2011年にカイロのタハリール広場で起こった民主化運動、ムバラク大統領を失脚させたエジプト革命である。その民主化の動きを、人々の感情の爆発と悲しみを、ノンフィクションでありながら、どこか画家のムンクを思わせるような、シュールなタッチで撮影した作品群だ。

彼女の経歴を知っている者なら不思議に思っただろう。なぜなら、エル・タンタウィは、アメリカで2002年から2005年までの3年間、フォトジャーナリストとして新聞社で働いていたからだ。それなのに、彼女の写真は新聞社での典型的な撮り方とまったく異なるのである。

だが、彼女のことをさらに知れば納得し、脱帽せざるを得ないかもしれない。すでに触れたように彼女は、イスラムと西洋という2つの異なる世界で育っている。それはある種、諸刃の剣のように彼女に大きな影響を与えた。異なる文化や価値観の中で生まれ育ったことが、彼女の感受性をより豊かにし、同時に彼女自身の中に大きな葛藤をもたらしたのだ。

【参考記事】仏教的かキリスト教的か、イスラム教的か、混乱させる写真

Hands That Say What No Words Should - London, UK 7/9/2016 #beyondhereisnothing #home #instagood #instamood

Laura El-Tantawyさん(@laura_eltantawy)がシェアした投稿 -

 
次のページ米新聞社を辞めてカイロへ

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル軟調、米中懸念後退でリスク選好　
2025.10.28

ワールド

ＯＰＥＣプラス、12月に小幅増産へ　日量13.7万
2025.10.28

ビジネス

米アマゾン、最大3万人削減へ　28日開始＝関係筋
2025.10.28

ワールド

トルコ、欧州主力戦闘機20機を英国から購入へ　首脳
2025.10.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは？」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は？
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 7
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...？　Xデーは10月2…
  • 8
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 9
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 10
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story