コラム

五輪対策のサマータイムで健康被害はあるのか?

2018年08月16日(木)18時40分

東京五輪のサマータイム検討は酷暑対策 Kim Kyung Hoon-REUTERS

<サマータイムには健康上の負荷があるという意見もあるが、日本の夏の酷暑対策という点で見れば検討する価値はある>

サマータイム、または「DST(デイライト・セイビング・タイム)」というのは、夏の期間だけ時計の針を1時間進めるという社会制度です。アメリカではすっかり定着していますし、この時間の切り替えも一種の季節の行事になっています。

完全に定着している制度ですが、問題は切り替え作業そのものが少々面倒だということです。面倒な点は2つあります。1つは時計の調整をしなくてはならないということで、もう1つは実際の睡眠時間を調節する必要があるという問題です。

時計の調整というのは、サマータイムのスタートとともに1時間時計を進め、終了とともに1時間戻すという作業です。90年代までは、腕時計や家の時計に加えて、クルマのダッシュボードの時計などをすべて直すのは結構な手間でした。ただ、最近はスマホやコンピューターが完全自動で調整をしてくれるので、それを参照できることでグッと楽になった感じはあります。

問題は睡眠パターンで、夏時間になるときは時計の針を「1時間進めるので、朝が早く来てしまう」わけです。そのために時間通りの睡眠にすると「1時間睡眠時間が短くなってしまう」ことになります。反対に、夏時間が終わる際には「1時間余計に眠れる」のです。

サマータイムの副作用として心臓疾患が心配されるというのは、この「睡眠時間のプラスマイナス」に関係しています。別に複雑な議論ではありません。心臓疾患予備軍の人にとっては、1時間の睡眠不足が引き金になって発作が起きるということはあるからです。

そうは言っても、サマータイム制度のために多くの人が著しく健康を損ねるというのは、少し言い過ぎです。睡眠不足のために調子を悪くするということでは、スポーツ中継で夜更かしをしたり、旅行に出発するので早起きをしたりというのと全く同じだからです。海外旅行の時差調整と比べれば、はるかに軽微な話です。

問題は、そのような手間と工夫をすることで、「何が得られるのか?」ということです。

この点に関しては、2020年の東京五輪に向けて、2019年から実施するという構想を検討する際には、アメリカやヨーロッパの事例は比較になりません。というのは、目的がまったく異なるからです。

米欧の場合は、緯度が高い地域を中心に「日照時間を活用しよう」という発想が原点にあります。例えば、アメリカの場合、夏の暗くなる時間を「1時間伸ばす」ことで、平日の帰宅後にスポーツを楽しむということは、すっかり定着しています。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story