コラム

アメリカやヨーロッパから「ISIS」への志願者、その背景は?

2014年09月09日(火)12時49分

 シリアから始まってイラク北部に「点と線」の支配地域を広げている「イスラム国」ことISISですが、ここへ来てアメリカやヨーロッパからの参加志願者が増えていると言われています。

 その背景ですが、現時点では3つの要因を挙げることができます。

 まず、第一の要因はイスラム系の移民として生まれた、あるいは育った人々が、欧米の社会の中で有形無形の差別を受けて、反欧米のカルチャーに吸い寄せられてしまうという例です。

 例えば、ISISはアメリカ人のジャーナリストを殺害するにあたって、英国のロンドンのアクセントで喋る男を「処刑人」としています。この殺害犯に関しては、声紋などからイギリス出身のパキスタン系の男と特定されているようです。

 また、先週末にはスコットランドのエジンバラ出身の19歳の女性が、自分はISISの闘士と結婚すると宣言して、親の止めるのも聞かずにシリアに走ったというエピソードがCNN経由で流れました。このケースも、その嘆いている親御さんはパキスタン出身だそうです。

 こうしたケースはここ数十年、イスラム系の移民が増加しているヨーロッパにおいて顕著ですが、アメリカでも例があります。例えば、2009年の11月に、テキサス州のフォートフッド陸軍基地内で乱射事件を起こして死刑判決を受けている、ニダル・マリク・ハサン死刑囚は、最近になってISISの指導者であるアル・バグダディに書簡を送って、自分をISISの「イスラム国の国民」にして欲しいと頼んでいたそうです。

 ハサン死刑囚の場合は、イスラム系の陸軍軍医であり、イラク戦争の影響を受ける中で事件を起こし、更に死刑判決を受ける中でISISに引き寄せられていったと見ることができます。

 第二の要因は、特にアメリカの場合ですが、軍人やその周囲の人物で、イラク戦争やアフガン戦争に関与する中で、心の傷を受けると同時に反米思想に接近していったというケースがあるようです。このハサン死刑囚の場合は、こちらのカテゴリにも該当するかもしれません。

 帰還兵としてPTSDに苦しんだとか、そうしたケースが戦友や家族にいるとか、あるいは戦争で一旗上げたかったが戦争が終わってしまったとか、とにかく個々のケースに関しては具体的にはバラバラですが、アメリカの軍に関係する中で「戦争の闇」を実感して反米に傾き、そしてISISに引き寄せられていったというケースです。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

MAGAZINE

特集:顔認証の最前線

2019-9・17号(9/10発売)

世界をさらに便利にする夢の技術か、独裁者のツールか── 新テクノロジー「顔認証」が秘めたリスクとメリットとは

人気ランキング

  • 1

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(2019年9月)

  • 2

    9.11救助犬の英雄たちを忘れない

  • 3

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本との関わりは?

  • 4

    アメリカ人労働者を搾取する中国人経営者

  • 5

    外国人への憎悪の炎が、南アフリカを焼き尽くす

  • 6

    「Be Careful to Passage Trains」日本の駅で見つけ…

  • 7

    2050年人類滅亡!? 豪シンクタンクの衝撃的な未来…

  • 8

    【韓国政治データ】次期大統領としての好感度ランキ…

  • 9

    ヒマラヤ山脈の湖で見つかった何百体もの人骨、謎さ…

  • 10

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 1

    タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配」の実態が明らかに

  • 2

    消費税ポイント還元の追い風の中、沈没へ向かうキャッシュレス「護送船団」

  • 3

    「日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう」への反響を受け、もう一つカラクリを解き明かす

  • 4

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本…

  • 5

    思い出として死者のタトゥーを残しませんか

  • 6

    英国でビーガンが急増、しかし関係者からも衝撃的な…

  • 7

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(201…

  • 8

    9.11救助犬の英雄たちを忘れない

  • 9

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 10

    香港長官「条例撤回」は事実上のクーデター

  • 1

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいついで感染

  • 2

    寄生虫に乗っ取られた「ゾンビ・カタツムリ」がSNSで話題に

  • 3

    日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう

  • 4

    嘘つき大統領に「汚れ役」首相──中国にも嫌われる韓国

  • 5

    ヒマラヤ山脈の湖で見つかった何百体もの人骨、謎さ…

  • 6

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 7

    「TWICEサナに手を出すな!」 日本人排斥が押し寄せる…

  • 8

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 9

    韓国で脱北者母子が餓死、文在寅政権に厳しい批判が

  • 10

    「この国は嘘つきの天国」韓国ベストセラー本の刺激…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!