コラム
転機の日本経済 小幡 績
転機の日本経済 小幡 績

サマーズ、スティグリッツのMMT理論批判が誤っている理由

<サマーズら主流派は、財政支出をどんどん拡大すれば制御不能のインフレになると批判するが、MMT理論では違う> 彼らは自己の価値観と理論的フレ

2019.07.25
転機の日本経済 小幡 績

MMT理論とその批判者がともに間違っているのはどこか?

<MMT理論は、財政支出が常に有効かつ効率的という前提に立っているが、それは間違っている> MMT理論とその批判者がともに間違っているのはど

2019.07.22
転機の日本経済 小幡 績

リフレ派、消費税反対派、MMT理論を支持するのはなぜ同じ人たちなのか?

<いずれもアベノミクスと同じ目先の人気取り政策だから。いずれ大きなつけを払うことになる> なぜ、リフレ派、消費税反対派、MMT理論を支持する

2019.07.22
転機の日本経済 小幡 績

参院選:なぜ安倍政権を倒すことができないのか

<安倍政権を支えたバブルを潰せば貧困層も傷つくので野党には潰せない。ポピュリズムにポピュリズムで対抗しないまともな野党は票が減る。どちらに転

2019.07.21
転機の日本経済 小幡 績

なぜ米国の一流経済学者が日本に二流のアドバイスをするのか

<早朝のソウルを散歩し、行きかう人々の姿を観察していた筆者は、韓国経済への素晴らしい処方箋を思いつく。しかし、それはとんでもない間違いだった

2019.07.08
転機の日本経済 小幡 績

FOMC利下げ示唆、ポイントは2つ

<FOMCのメンバーは長期的には利上げで一致したが、短期的に利下げをすべきかどうかでは意見が真っ二つに割れた> FOMCの声明文、とりわけい

2019.06.20
転機の日本経済 小幡 績

老後資金二千万円問題 100年あんしん年金の最大の問題点

<年金「100年安心プラン」の最大の罪は、「これで年金問題は解決した」として、有識者が2004年以降、年金制度改革を怠ってきたことだ> 「1

2019.06.17
転機の日本経済 小幡 績

老後資金二千万円問題 政策的な論点はどこか

<老後二千万円問題で、「100年安心ねんきん」が国民に大きな誤解を与えていたことがわかった。これは100年後まで十分な年金が支払われることを

2019.06.17
転機の日本経済 小幡 績

老後資金二千万円問題 「悪いのは誰か」

<「誰でも知っていた当たり前の問題」が大事になったのは、国民とメディアにとって重要な問題だったから。二千万円必要という真実を知りながら目を背

2019.06.17
転機の日本経済 小幡 績

産業革新投資機構の取締役に失望した

<金融も経済も政治利用しか考えず、とりわけファンドの運用では失敗だらけの政府をなぜ信じてしまったのか> 失望というよりも驚いた、という方が正

2018.12.11
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中