コラム
転機の日本経済 小幡 績
転機の日本経済 小幡 績

サマーズ、スティグリッツのMMT理論批判が誤っている理由

<サマーズら主流派は、財政支出をどんどん拡大すれば制御不能のインフレになると批判するが、MMT理論では違う> 彼らは自己の価値観と理論的フレ

2019.07.25
転機の日本経済 小幡 績

MMT理論とその批判者がともに間違っているのはどこか?

<MMT理論は、財政支出が常に有効かつ効率的という前提に立っているが、それは間違っている> MMT理論とその批判者がともに間違っているのはど

2019.07.22
転機の日本経済 小幡 績

リフレ派、消費税反対派、MMT理論を支持するのはなぜ同じ人たちなのか?

<いずれもアベノミクスと同じ目先の人気取り政策だから。いずれ大きなつけを払うことになる> なぜ、リフレ派、消費税反対派、MMT理論を支持する

2019.07.22
転機の日本経済 小幡 績

参院選:なぜ安倍政権を倒すことができないのか

<安倍政権を支えたバブルを潰せば貧困層も傷つくので野党には潰せない。ポピュリズムにポピュリズムで対抗しないまともな野党は票が減る。どちらに転

2019.07.21
転機の日本経済 小幡 績

なぜ米国の一流経済学者が日本に二流のアドバイスをするのか

<早朝のソウルを散歩し、行きかう人々の姿を観察していた筆者は、韓国経済への素晴らしい処方箋を思いつく。しかし、それはとんでもない間違いだった

2019.07.08
転機の日本経済 小幡 績

FOMC利下げ示唆、ポイントは2つ

<FOMCのメンバーは長期的には利上げで一致したが、短期的に利下げをすべきかどうかでは意見が真っ二つに割れた> FOMCの声明文、とりわけい

2019.06.20
転機の日本経済 小幡 績

老後資金二千万円問題 100年あんしん年金の最大の問題点

<年金「100年安心プラン」の最大の罪は、「これで年金問題は解決した」として、有識者が2004年以降、年金制度改革を怠ってきたことだ> 「1

2019.06.17
転機の日本経済 小幡 績

老後資金二千万円問題 政策的な論点はどこか

<老後二千万円問題で、「100年安心ねんきん」が国民に大きな誤解を与えていたことがわかった。これは100年後まで十分な年金が支払われることを

2019.06.17
転機の日本経済 小幡 績

老後資金二千万円問題 「悪いのは誰か」

<「誰でも知っていた当たり前の問題」が大事になったのは、国民とメディアにとって重要な問題だったから。二千万円必要という真実を知りながら目を背

2019.06.17
転機の日本経済 小幡 績

産業革新投資機構の取締役に失望した

<金融も経済も政治利用しか考えず、とりわけファンドの運用では失敗だらけの政府をなぜ信じてしまったのか> 失望というよりも驚いた、という方が正

2018.12.11
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中