コラム
転機の日本経済 小幡　績
転機の日本経済 小幡　績

経済政策論争の退歩

＜経済政策はケインズ以前に逆戻りしてしまった。流行りの「物価水準の財政理論」を政治利用する輩に経済を殺させないための方法を探る。シリーズ第１

2017.01.11
転機の日本経済 小幡　績

米経済学者のアドバイスがほとんど誤っている理由

＜日本にアドバイスするアメリカの大物経済学者は、なぜ間違ったことばかりを言うのか。日銀には、「永久緩和」以外の選択肢はない＞　（ベン・バーナ

2016.10.02
転機の日本経済 小幡　績

日銀の今回の緩和を名付けてみよう──それは「永久緩和」

　今日の追加緩和は、追加緩和なし、という解釈が主流のようである。そんな馬鹿な。 　意見がほぼ同じであると思っているBNPパリバ証券の河野龍太

2016.09.26
転機の日本経済 小幡　績

日銀は死んだ

　日銀は死んだ。 　自殺である。 　個人の自殺は、些細なことで行われてしまうことが多く、なんてもったいない、と第三者は思うし、周囲はやりきれ

2016.07.29
転機の日本経済 小幡　績

アベノミクス論争は無駄である

＜論じても不毛なアベノミクスが、あるべき経済政策論議を混乱させている。本当に大事な論点は何か、整理する＞ 　アベノミクス論争は無駄である──

2016.07.07
転機の日本経済 小幡　績

【論点整理】英国EU離脱決定後の世界

　論点を整理してみよう。 １）離脱は最終決定なのか。撤回はありうるか 　理論的にはありうる。 　署名も200万人以上集まっている。 　ただし

2016.06.26
転機の日本経済 小幡　績

英国のEU離脱は、日本の誰が考えているよりも重い

　英国のEU離脱は、日本の誰が考えているよりも重い──なぜか。 　それは、21世紀の世界の暗雲を象徴しているからである。 　まず、なぜこのよ

2016.06.25
転機の日本経済 小幡　績

英国EU離脱は、英国の終わり、欧州の衰退、世界の停滞をもたらす

　英国の国民投票は、EU離脱支持が残留支持を上回り、今後2年をかけて離脱することが決まった。ただし、政治的に、これをもう一度やり直すという可

2016.06.24
転機の日本経済 小幡　績

中央銀行は馬鹿なのか

　日本銀行が先週の政策決定会合で、金融政策の現状維持を決定した。これが市場をパニックに陥れた。 　発表直後から、日経平均株価は大暴落、前日比

2016.05.02
転機の日本経済 小幡　績

【市場】いよいよ終わりの始まりが始まった

　いよいよ終わりの始まりが始まった。それは日銀のマイナス金利で始まったのである。 　現在の金融市場混乱の原因は何か。それは銀行システム不安で

2016.02.12
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中