日本株上昇～バブル後最高値更新の意味～

2024年も日本株の上昇は続くだろうか...... Brittany Hosea-Small/REUTERS

＜日経平均株価などの指数が、1989年のバブル期につけた最高値を見据えて上昇するフェーズに移りつつある。その意味を読み解く......＞

日経平均株価は、11月半ばから33000円台に上昇、7月につけたバブル以来の最高値を一時更新した。もう一つの株価指数であるTOPIXは9月半ばにバブル後の最高値を更新していたが、この水準に再び近づきつつある。TOPIXの年初来リターンが26%（11月24日時点)となっており、このままなら大幅なプラスリターンとなり、2023年の日本株はかなり好調だったということになりそうである。

日経平均株価などの指数が、1989年のバブル期につけた最高値を見据えて上昇するフェーズに移りつつある。ただ、1989年末の株価水準が近づきつつあるからといって、「株式バブル」が再び訪れつつある、というわけではないだろう。

株価指数が高値更新していない日本が異例

そもそも、過去30年間以上の長きにわたり、株式市場が高値を超えることなく停滞していた主要先進国は日本のみである。1990年代から約35年日本の株価が高値を超えなかったので、1989年の最高値は手が届かない水準と考える方が多いのかもしれない。

ただ、株価指数が高値更新していない日本が異例であるのが実情である。適度なプラスのインフレで経済成長が実現している米欧など主要な先進国では、景気回復局面が訪れれば、その都度株価指数は高値を更新するケースが多い。ところが日本では、1990年代から何度か景気回復局面が訪れたが、他国では当たり前のことがなかなか起きなかった。

最高値を更新できなかった要因は......

最高値を更新できなかった要因はいくつか挙げられ、1989年末の日本の株価水準があまりに高すぎたことがあっただろう。ただ、より本質的な、日本株が停滞した要因があったと筆者は考えている。

それは、1990年代半ば以降、日本ではデフレと低成長に対して適切な政策が実現せずに、経済のパイである名目GDPの水準が長年頭打ちとなってきたことである。将来の企業利益の予想が株価に決定的に影響するが、経済全体の規模（＝所得）が増えなければ、企業利益も持続的に増えない、というシンプルな理屈である。

これが変わったきっかけは、2013年に黒田総裁の態勢となってから金融緩和が強化され、経済正常化に踏み出したことである。消費増税など逆風もあったが名目GDPは、2017年には550兆円台まで増えて、2000年代までの上限を超えてきた。この時既に、日本株が長期の停滞から抜け出す土壌が整いつつあった。

ただ、その後の2019年の消費増税や20年の新型コロナ禍で、名目GDPの拡大が止まり、2022年まで550兆円付近で足踏みしていた。そして、2023年1-3月にはインフレと経済正常化があいまって、名目GDPは570兆円と従来のレンジを明確に上回り、7-9月期には588兆円まで大きく増えた。