コラム

これが日本の近未来?わずか6畳のアパートに注目が集まる理由

2018年03月20日(火)13時00分
これが日本の近未来?わずか6畳のアパートに注目が集まる理由

写真はイメージです。 7maru-iStock.

<極狭でも利便性が勝ればそれでいい! 潜在的二ーズをくみ取った狭小アパートの急成長からわかるのは...>

床面積がわずか9㎡(6畳)という狭小アパートが話題となっている。狭いスペースを最大限に活用するアイデアが受けており、奇をてらった戦略に見えなくもない。

だが人口減少と都市部への集中化という大きな流れを考えると、こうした住居は将来の都市生活の一つのあり方を提示しているとも言える。不動産投資の世界では不良資産予備軍とも言われてきた、狭いワンルーム・マンションについても再考が必要かもしれない。

スペースを極限まで絞りつつ快適さも追求

狭小アパートを提供しているのは、東京都内でアパート建設や管理業務などを手がけるスピリタスという企業である。創業は2012年と社歴は若いが、狭小アパートに的を絞り急成長しており、すでに70棟を超える物件を提供したという。主な顧客は富裕層を中心とした個人の不動産投資家で、自社で土地を仕入れ、アパートを建設した上で投資家に販売するのが主な業務だ。

同社が手がけるアパートには、スペースを生かすための工夫が随所に見られる。若年層の単身者はあまり湯船につからないので浴槽はなく、すべてシャワーブースになっている。洗面台は設置しておらず、洗顔や歯磨きはキッチンの流しで済ましてもらう(男性単身者の場合、洗面台があっても、そうしている人は多いかもしれない)。

天井にはロフトが付いており、寝るときには梯子でロフトに登る。トイレやシャワールームは、ドアの向きの関係でデッドスペースが出来ないよう配置が工夫されている。また建築基準法や自治体の条例を徹底的に研究し、廊下のスペースなども法の範囲内で極限まで絞った。その結果、狭小であるにもかかわらず、洗濯機と冷蔵庫を室内に設置することが可能となっている。

また、同じ土地の面積でより多くの戸数を確保できるため、平均的な利回りは通常のアパートより高くなるという。利回りの話は入居者が確保できればという条件付きだが、入居者の評判も上々のようだ。

最近は最小限度のモノで暮らす「ミニマリスト」がちょっとしたブームになるなど、若年層を中心に、ムダなものにコストをかけたくないという人が増えている。どうせ広い家に住めないなら、家賃が安く機能的なものがよいと考える居住者は一定数存在しているだろう。スピリタスの狭小アパートはこうしたニーズにうまく合致した商品といってよい。

プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、最優遇貸出金利を小幅引き下げ 景気支援

ビジネス

中国、2018年のGDP改定値を発表へ=国家統計局

ワールド

原油価格は横ばい、世界景気鈍化懸念が重し

ビジネス

輸出・生産減少するとサービス・投資に影響、注視必要

MAGAZINE

特集:プラスチック・クライシス

2019-11・26号(11/19発売)

便利さばかりを追い求める人類が排出してきたプラスチックごみの「復讐劇」が始まった

人気ランキング

  • 1

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たGSOMIA問題の本質

  • 2

    中国は「ウイグル人絶滅計画」やり放題。なぜ誰も止めないのか?

  • 3

    香港の完全支配を目指す中国を、破滅的な展開が待っている

  • 4

    米韓、在韓米軍駐留費巡る協議わずか1時間で決裂 今…

  • 5

    野党の「桜を見る会」追及にはなぜ迫力がないのか

  • 6

    余命わずかな科学者が世界初の完全サイボーグに!?

  • 7

    米中貿易協議は既に破綻しかけている

  • 8

    香港デモ、理工大キャンパスがまるで「内戦」

  • 9

    モンゴルでマーモットの生肉を食べた夫婦がペストに…

  • 10

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいつ…

  • 1

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 2

    トランプが日本に突き付けた「思いやり予算」4倍の請求書

  • 3

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去後の現場 

  • 4

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

  • 5

    日本のノーベル賞受賞に思う、日本と韓国の教育の違い

  • 6

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 7

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の…

  • 8

    「安い国」になった日本の現実は、日本人にとって幸…

  • 9

    香港の完全支配を目指す中国を、破滅的な展開が待っ…

  • 10

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たG…

  • 1

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 2

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 3

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の境界線を超えた 科学者が警告

  • 4

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 5

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 6

    トランプが日本に突き付けた「思いやり予算」4倍の請…

  • 7

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 8

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

  • 9

    中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

  • 10

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!