コラム

レジ袋有料化はイギリス人の環境意識を覚醒させた

2020年07月08日(水)14時10分

少額でも料金がかかることでイギリス人の意識は変わった NEIL HALL-REUTERS

<5ペンスであろうと料金がかかることでエコバッグを持参する人が増えた、自分たちの行動が環境に及ぼすインパクトについて考えるきっかけにもなっている>

プラスチック問題にかけては、かなり先を行っていた友人がいる。ギリシャ神話の凶事の予言者カサンドラのごとく、彼は1990年代前半からこの問題を警告していた。彼は変わり者だと思われていた。一度など、ペットボトル飲料を買ったからといって付き合いたての彼女に説教したことがあった。幸先のいい交際スタートとは思えない。

僕は彼に影響を受けた。プラスチックが大きな環境問題であることを確信しているからこそ、彼はこんな面倒なことをするのだろうと考えた。でも多くの人と同じく僕も、プラスチックがそこまで悪いはずないとも思っていた。もしそんなに悪いものなら、こんなにあふれ返るのを政府が放っておくわけないじゃないか......。レジ袋もタダでくれるわけないだろうし......。それに結局、プラスチックはリサイクルされるんでしょ?

イングランドで2015年、レジ袋が少額ながら有料化されたことは、僕たちを自己満足状態からたたき起こした。スーパーでもらうレジ袋の数をちょっと少なめにしようなどという単純な削減策をはるかに超えた覚醒を促したのだ。

それでも僕は懐疑的だった。イギリス人は5ペンス(約7円)硬貨を落としても拾おうともしない人々だから、レジ袋に5ペンス払うのなんて何とも思わないだろう。でもどういうわけか、この施策は習慣を変えた。どんなにわずかであろうと料金がかかることによって、レジ袋を受け取らず、自分で袋を持参したり長く使えるエコバッグを買ったりする動機付けができたのだ。

そして、自分たちの行動を振り返るきっかけにもなった。僕たちは毎年何十億枚ものレジ袋を使い、その多くが海に行き着き海洋生物を脅かす。僕たちは、使用済みペットボトルが新しいペットボトルに生まれ変わってなどいないことを学んだ(浅はかにも僕は長年信じ続けていたのだが)。僕たちのプラスチックごみは船に乗って地球の反対側へ......現実にはリサイクルなどしていない国や、近年では受け取り拒否を鮮明にしている国へも運ばれているのだと知った。

それでもイギリスの人々は、時には1、2枚のレジ袋をもらって「罪悪税」を払うこともある。でも彼らはきまり悪そうで、袋を持参しなかったことを自己弁護している(「いつもなら持ってくるんだけどなあ!」)。誰からも責められないのだから、必ずしも同調圧力という訳ではない。むしろ人々は「理解」した上で強力したがっているようだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

UAEフジャイラで石油積載一部停止、無人機攻撃受け

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ政権、イラン停戦交渉を

ワールド

アングル:トランプ氏が「迫害」主張の南ア、暮らしや
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story