「サマータイム先進国」イギリスから日本への忠告

スコットランドの酪農家は日の出の4～5時間前に起きることに　Jeff J Mitchell/GETTY IMAGES

＜1916 年に導入したイギリスでは欠陥のほうが目立つ――日本が導入するなら五輪のためでなく市民の恩恵をまず考えるべき＞

ウィリアム・ウィレットの名を知っているイギリス人は多くないが、彼が考え出した制度は100年後の今も、イギリス人の生活に影響を与え続けている。

そこそこ裕福な住宅建築業者で乗馬とゴルフをこよなく愛したイギリス人のウィレットは1907年、夏に時計を進めることを思い付いた。理由は大きく2つあった。

1つ目はライフスタイル。夏に時計を進めれば、仕事を終えても日没までにまだ時間がある。散歩を楽しめるし、ゴルフを途中で切り上げなくて済む。2つ目は経済的な理由。節電になるから、国も市民も経済的に大きな恩恵を被る。

推進力になったのは、2つ目の理由だった。第一次大戦が勃発し、石炭不足が懸念された。そこでイギリスは1916年、サマータイム導入に踏み切った。以来、イギリスはこの制度を続けている。

サマータイムの理屈は簡単だ。夏はまだベッドにいる間に日が昇り、オフィスを出る前に沈む。時計を進めれば、明るいうちの1時間が仕事の後に確保できる。

これがイギリス人にとってのサマータイム体験だ。日が沈む前に公園を歩いたり、スポーツをしたり、パブのガーデン席でくつろいで仕事の疲れを癒やす。

だが、物事にはうまくいかない部分が必ずある。仕事の予定がきっちり詰まっている人は、サマータイムを「旅行しない時差ぼけ」と呼ぶ。約束の場所に1時間遅く（あるいは早く）やって来るうっかり者も発生する。

最も厄介なのは、腕時計、柱時計から、調理器のタイマーやテレビの録画予約システムまで、あらゆる時計を進めないといけないことだ。しかも半年後には、これら全部を元に戻すのだ。

おまけに、夏時間の開始日と終了日は年によって違う。混乱を避けるために、日曜の未明と決められているからだ。

いまEUは、加盟諸国のサマータイム制度の廃止を検討している。その場合、どの時間帯に固定するかが問題になる。協定世界時（UTC）にするのか、それともUTCを1時間ないし2時間進めた「サマータイム固定時間」にするのか。現時点では「一年中サマータイム」を支持する人が多いようだ。