コラム

中東の沙漠で洪水が頻繁に発生する理由

2018年12月21日(金)16時00分

洪水被害のあったヨルダンの観光地、死海で生存者を探す捜索隊(2018年10月) Muhammad Hamed-REUTERS

<ヨルダンで今年、大規模な洪水が起き、多数の死傷者が出た。乾燥した沙漠の国で、である。以前クウェートに住んでいたときに車の水没に遭遇したこともある。実は、大金持ちの産油国も含め、中東で洪水は珍しくない>

イスタンブルでのサウジ人ジャーナリスト殺害事件とかシリアで拘束されていた安田純平さん解放など、わたしの専門分野に関連するところで大きな事件が頻発していたため、原稿執筆やメディア対応などでここ数ヶ月は多忙を極めていた。

それがようやく落ち着いてきたかなあといった矢先、また某テレビ局から電話があり、ヨルダンについてご存知であれば、コメントをいただきたい、ご存知でなければ、どなたかくわしいかたを紹介してほしい、という。

基本めんどくさがりなので、専門外の地域のことだと、だいたいきちんとした専門家を紹介して終わりにしてしまうのだが、今回は珍しく自分からすすんでインタビューを受けることにした。テーマが、ヨルダンにおける洪水の話だったからである(ちなみに、そのしばらくあとにヨルダン国王が来日したときも、同じテレビ局から問い合わせがあったのだが、そのときは正しいヨルダンの専門家を紹介してさしあげた)。

もちろん、わたしは気象予報士でもないし、今回の洪水の原因の一つとして疑われていた気候変動についても人並みの知識しかもちあわせていない。では、なぜすすんで話をしようとしたかというと、実は、中東における「雨」についてかねてより並々ならぬ関心をもっており、その雨をテーマにいくつか原稿も書いていたからだ(ただし、数千年前に起きた洪水についてだったり、あとは雨乞いとか、雨を降らせる霊力のある石についてだったりですけどね)。

なお、ヨルダンでは2018年だけにかぎっても、断続的に国内各地で洪水が発生している。4月と10月には死海付近で、11月には古代遺跡のあるペトラなどで大規模な洪水が起き、いずれも多数の死傷者を出してしまった。

ヨルダンといえば、乾燥した沙漠の国である。首都のアンマンだと、年間降雨量が250mm程度、洪水があったペトラだと年間100mmほどしか雨は降らない。しかも、雨季である冬に降雨が集中している。250mmだとしても、雨の多い日本なら、激しい雨だと1日や1時間で降ってしまう量である。

今回のヨルダンで降った雨がどれぐらいだったのかはわからない。ペトラ遺跡を流れる洪水の動画をみるかぎり、相当な量だったと想像できる。気候変動・温暖化の影響も否定できないだろう。実際、ヨルダン政府は、国連と協力しながら気候変動がもたらす災害について対策を立てていたともいわれている。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9%増加 輸出過去最高も輸入

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story