コラム

中東にとっての「広島・長崎」

2015年08月07日(金)20時05分

 中東から研究者を日本に招聘すると、多くの場合「広島、長崎に行きたい」と言う。日本に来たからには被爆地を見ないことには、という人は、少なくない。

 「第二次大戦でアメリカに核攻撃された日本、その敗戦から立ち上がった日本」は、中東諸国で長く「いいイメージ」として定着してきた。イスラエルやアメリカの圧倒的な軍事力の前にねじ伏せられてきた、というアラブ諸国の思いが、戦争の被害者としての日本への共感として寄せられる。「平和主義の日本」、あるいは植民地支配した西欧諸国やイスラエルを支援するアメリカのようには、「アラブ諸国に悪さをしてこなかった日本」といったイメージを、政府も企業も、さらにはNGOなど援助団体も、最大限に利用してきた。

 しかし、そのイメージは、ある意味でアラブ側が勝手に作り上げた日本に対する夢を、日本側が適当に利用してきただけではないか、とも思える。彼らが抱く日本像に対して日本の立ち位置を明確にすることを、むしろ回避してきたのではないだろうか。はっきり示してしまうと、彼らの夢を壊すからだ。
 
 イラク戦争後、日本政府が自衛隊をサマーワに派遣した際、アラブ諸国の間で日本に裏切られた、という趣旨の世論が広がった。ヨルダンの大手紙記者は、イラク戦争直後の広島での平和記念式典に出席した感想として、「日本はアメリカに原爆を投下され、その上でアメリカの友人なのであれば、イラクで(核攻撃の一種と言える)劣化ウラン弾を使用するのはいけない、というべき立場にあるのではないか」、といった論説を書いた。エジプトの英字誌の一コママンガには、日の丸のついた大きな手が箸で、後ろ手で縛り上げられたイラク人を摘み上げる絵が掲載された。いずれも、「私たちが知り、夢見てきた日本とは違ってしまった」という思いが表れていた。

 「広島、長崎」は、これまでいろんな人にいろんな立場でいいように使われてきた。イラクのサッダーム・フセイン、リビアのカダフィ、そして今のイラン政府が「広島、長崎」というとき、それはたいてい、「アメリカの暴挙」を意味した。アメリカはこんなひどいことをする国なんだ、その被害にあった日本は、アメリカと厳然と対立している我が国と足並みそろえてしかるべきじゃないか、と。その「反米独裁者」たちも次々に倒され、今そのロジックを堂々と展開する国は、イランくらいしかない。

 だが、それに代わって、最近のアラブ諸国の核に対する関心は、「核開発競争に乗り遅れる」に視点が移ってきた。それまでのロジックは、「イスラエルが核を保有してアラブ諸国を脅かしているのはけしからん」→「国際社会はイスラエルの核保有をやめさせるべきだ」=世界の「非核化」を推進する平和日本に期待、という流れだった。だが、2000年代後半にイランの核開発が問題となっていくと、アラブ諸国の一部には「アラブも核開発を」といった主張が生まれてくる。

 特に、イランの核開発の脅威が米、イスラエルとの一触即発状態を生んだ2008、09年には、「アラブ核開発」の声が一段と高まりを見せた。汎アラブのエリート大手紙「ハヤート」には、「イスラエルとイランの核兵器に対抗して、エジプトとサウディが共同で核開発事業を進めるべきだ」との論説か掲載された。興味深いのは、そこで日本の原爆経験が次のように「教訓」とされていることだ。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

ニュース速報

ワールド

アザー米厚生長官、近く台湾訪問 コロナ対策担当者と

ビジネス

財新の中国サービス部門PMI、7月は54.1に低下

ビジネス

米、コダックへの政府融資巡り調査実施へ=トランプ大

ワールド

米政権、コロナ追加対策法案の週内合意目指す 「昼夜

MAGAZINE

特集:人生を変えた55冊

2020-8・11号(8/ 4発売)

コロナ自粛の夏休みは読書で自分を高めるチャンス──世界と日本の著名人が教える「価値観を揺さぶられた本」

人気ランキング

  • 1

    コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず

  • 2

    K-POPも韓流ドラマも実は世界で売れていない? 韓国のコンテンツビジネス、ダントツの稼ぎ頭は......

  • 3

    奇妙な北朝鮮「戦勝記念日」写真 金正恩の名を刻み込んだ自動拳銃「白頭山」

  • 4

    再開は早過ぎた?クルーズ船でクラスター発生、寄港…

  • 5

    中国に「無関心で甘い」でいられる時代は終わった

  • 6

    米国の新型コロナ感染、異常に拡大し新段階に=トラ…

  • 7

    韓国・植物園の「客寄せ」だった土下座像が象徴する…

  • 8

    「文化の盗用」は何が問題で、誰なら許されるのか?…

  • 9

    『沖縄から貧困がなくならない本当の理由』は何の本…

  • 10

    韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット …

  • 1

    コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず

  • 2

    中国から米国に「謎の種」が送りつけられている......当局は「植えないで」と呼びかけ

  • 3

    アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階氏や今井氏など

  • 4

    韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット …

  • 5

    【独占】押谷仁教授が語る、PCR検査の有用性とリスク…

  • 6

    「韓国の対応は極めて遺憾、このような状況では政策対…

  • 7

    抗議デモに参加した17歳息子の足元に新品の靴 略奪…

  • 8

    三峡ダムより九州の水害を報じる、中国報道は「ポジ…

  • 9

    南シナ海でやりたい放題の中国、ベトナムいじめが止…

  • 10

    東京都、30日コロナ感染367人で過去最多 小池知事、酒…

  • 1

    コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず

  • 2

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 3

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 4

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3…

  • 5

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求…

  • 6

    中国から米国に「謎の種」が送りつけられている.....…

  • 7

    韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット …

  • 8

    宇宙観測史上、最も近くで撮影された「驚異の」太陽…

  • 9

    アメリカが遂に日本政界の媚中派を名指し批判──二階…

  • 10

    戦略性を失った習近平「四面楚歌」外交の末路

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!