コラム

中東にとっての「広島・長崎」

2015年08月07日(金)20時05分

 中東から研究者を日本に招聘すると、多くの場合「広島、長崎に行きたい」と言う。日本に来たからには被爆地を見ないことには、という人は、少なくない。

 「第二次大戦でアメリカに核攻撃された日本、その敗戦から立ち上がった日本」は、中東諸国で長く「いいイメージ」として定着してきた。イスラエルやアメリカの圧倒的な軍事力の前にねじ伏せられてきた、というアラブ諸国の思いが、戦争の被害者としての日本への共感として寄せられる。「平和主義の日本」、あるいは植民地支配した西欧諸国やイスラエルを支援するアメリカのようには、「アラブ諸国に悪さをしてこなかった日本」といったイメージを、政府も企業も、さらにはNGOなど援助団体も、最大限に利用してきた。

 しかし、そのイメージは、ある意味でアラブ側が勝手に作り上げた日本に対する夢を、日本側が適当に利用してきただけではないか、とも思える。彼らが抱く日本像に対して日本の立ち位置を明確にすることを、むしろ回避してきたのではないだろうか。はっきり示してしまうと、彼らの夢を壊すからだ。
 
 イラク戦争後、日本政府が自衛隊をサマーワに派遣した際、アラブ諸国の間で日本に裏切られた、という趣旨の世論が広がった。ヨルダンの大手紙記者は、イラク戦争直後の広島での平和記念式典に出席した感想として、「日本はアメリカに原爆を投下され、その上でアメリカの友人なのであれば、イラクで(核攻撃の一種と言える)劣化ウラン弾を使用するのはいけない、というべき立場にあるのではないか」、といった論説を書いた。エジプトの英字誌の一コママンガには、日の丸のついた大きな手が箸で、後ろ手で縛り上げられたイラク人を摘み上げる絵が掲載された。いずれも、「私たちが知り、夢見てきた日本とは違ってしまった」という思いが表れていた。

 「広島、長崎」は、これまでいろんな人にいろんな立場でいいように使われてきた。イラクのサッダーム・フセイン、リビアのカダフィ、そして今のイラン政府が「広島、長崎」というとき、それはたいてい、「アメリカの暴挙」を意味した。アメリカはこんなひどいことをする国なんだ、その被害にあった日本は、アメリカと厳然と対立している我が国と足並みそろえてしかるべきじゃないか、と。その「反米独裁者」たちも次々に倒され、今そのロジックを堂々と展開する国は、イランくらいしかない。

 だが、それに代わって、最近のアラブ諸国の核に対する関心は、「核開発競争に乗り遅れる」に視点が移ってきた。それまでのロジックは、「イスラエルが核を保有してアラブ諸国を脅かしているのはけしからん」→「国際社会はイスラエルの核保有をやめさせるべきだ」=世界の「非核化」を推進する平和日本に期待、という流れだった。だが、2000年代後半にイランの核開発が問題となっていくと、アラブ諸国の一部には「アラブも核開発を」といった主張が生まれてくる。

 特に、イランの核開発の脅威が米、イスラエルとの一触即発状態を生んだ2008、09年には、「アラブ核開発」の声が一段と高まりを見せた。汎アラブのエリート大手紙「ハヤート」には、「イスラエルとイランの核兵器に対抗して、エジプトとサウディが共同で核開発事業を進めるべきだ」との論説か掲載された。興味深いのは、そこで日本の原爆経験が次のように「教訓」とされていることだ。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

ニュース速報

ワールド

サウジ記者死亡は「極悪な殺人」、真相解明へ=トルコ

ビジネス

イタリア、予算案修正せず 赤字増やさない方針もEU

ワールド

中米移民北上は国家の非常事態、軍などに警戒指示=米

ワールド

再送-米国が新型ミサイル開発なら、同じ手段で応酬=

MAGAZINE

特集:ケント・ギルバート現象

2018-10・30号(10/23発売)

人気の「外タレ」からヒット連発の保守論客へ── 「ケント本」ブームの背景にある日本の断層線

人気ランキング

  • 1

    子どもの時に、自宅に紙の本が何冊あったかが一生を左右する:大規模調査

  • 2

    ドイツで潰えたグリーン電力の夢

  • 3

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て帰宅

  • 4

    「家賃は体で」、住宅難の英国で増える「スケベ大家」

  • 5

    ムスリム世界が「同胞」ウイグルの悲劇を無視する訳

  • 6

    ジャマル・カショギがジャマール・ハーショグジーで…

  • 7

    日中首脳会談に望む──習近平は「一帯一路」で「宇宙…

  • 8

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の…

  • 9

    真っ裸の水遊びに学校公認の火遊び......アメリカ人…

  • 10

    トランプ貿易戦争の皮肉 ブラジル農家に豊かにし米…

  • 1

    子どもの時に、自宅に紙の本が何冊あったかが一生を左右する:大規模調査

  • 2

    ムスリム世界が「同胞」ウイグルの悲劇を無視する訳

  • 3

    「ありえないほどかわいい」羊に世界中から引き合い殺到

  • 4

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の…

  • 5

    「深圳すごい、日本負けた」の嘘──中国の日本人経営…

  • 6

    ドイツで潰えたグリーン電力の夢

  • 7

    アルコールとがんの関係が明らかに DNAを損傷、二度…

  • 8

    金利上昇で住宅ローンが危ない! 収支ギリギリの人…

  • 9

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 10

    心肺停止後、5分は意識がある!? 最新の脳神経学で…

  • 1

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はいま......

  • 2

    子どもの時に、自宅に紙の本が何冊あったかが一生を左右する:大規模調査

  • 3

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 4

    「まぶた失い眠れない」 イギリスで急増する硫酸襲撃…

  • 5

    日本の空港スタッフのショッキングな動画が拡散

  • 6

    ペンギンの同性カップル、両親からひなを誘拐

  • 7

    発見した研究者が我を忘れるほど美しい、新種の魚「…

  • 8

    「深圳すごい、日本負けた」の嘘──中国の日本人経営…

  • 9

    「ありえないほどかわいい」羊に世界中から引き合い…

  • 10

    韓国を訪れる日本人観光客、再訪率は高いが満足度は…

資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
デジタル/プリントメディア広告営業部員を募集
「♯レゴのすべて」投稿キャンペーン
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版

ニューズウィーク日本版特別編集 レゴのすべて

絶賛発売中!