コラム

「理」なき殺し合いの怖さ

2014年07月29日(火)10時26分

 ラマダン(断食)月が終わった。今日(7月28日)からイード・アル=フィトルというラマダン明けの休日が始まり、イスラーム教徒はお正月のように、口々に「今年もおめでとう」と祝い合う。子どもたちに衣服を新調し、連休を利用して菓子折りもって親戚回りをするのも、お正月みたいだ。

 だが、今年ほどお祝いムードどころではない年はない。イスラエルのガザ攻撃によってパレスチナ側の死者はすでに1060人を超え、イラク北部を実効支配したイスラーム国はキリスト教徒住民を追い出し、歴史的遺跡を次々に破壊している。あまり注目されていないが、三年前にNATOが介入してカダフィ政権を倒したリビアでは、本格的に内戦状態と化し、欧米諸国はこぞって自国民の退去を呼びかけるほどに武力衝突が頻発している。

 ラマダン月といえばイスラーム暦のなかでも最も神聖な月のひとつなので、ムスリム同士の戦争の場合、ラマダン月だけは休戦にすることが一般的だった。湾岸戦争やイラク戦争など、欧米諸国がイスラーム諸国を攻撃する場合でも、ムスリムの神経を逆撫でしてはと考えて、開戦時期を慎重に判断した経験がある。それだけムスリムにとってラマダン中の戦争は望ましくないと認識されてきたので、エジプト軍がラマダン月に1973年の第四次中東戦争を始めたときには意外な印象を持たれた。だが、逆にそのぐらいの奇襲をしかけなければイスラエルに対する勝機はない、と考えるほどに、アラブ側は追い詰められていたということだろう。

 しかし、今年のラマダン中の相次ぐ戦闘に、そんな配慮は全く聞こえてこない。イスラエルの砲撃で死亡した子供たちが、本当なら新しい服と靴を履いて断食明けのご馳走を楽しんでいるはずのお祝いの日だったのに、といったイメージすら浮かんでこないほど、容赦ない暴力が吹き荒れている。

 なにが見る者の心を暗くしているかというと、イスラエルであれイラクであれ、理のない暴力の底のなさだ。理があって振るわれる暴力であれば、暴力に至る前のどこかの過程を直せば暴力を正せる可能性が見える。暴力に寄らずして彼らが求めるものを、政治であれ経済であれ外交であれ、彼らに非暴力で提供できれば、解決策は見えるのかもしれない。だが今吹き荒れている暴力には、目的と理が見えない。

 イスラエルの空爆が、イスラエル人少年三人の拉致殺害事件に端を発していることは、前回のコラムで書いた。だが、空爆の過程で、その事件の背景にハマースは関与していないことが明らかになった。にもかかわらず、事件で火がついた、イスラエル社会のなかの「アラブを殺せ」の大合唱はやまない。何を具体的な目的にしているのかよくわからないイスラエルの空爆は、今では「ハマースがイスラエル本土までトンネルを掘ってイスラエルの安全保障を脅かしているからこれをつぶさなければならない」とのロジックで、あたかも理があるように報じられている。

 しかし、よく考えてほしい。ガザは8年前からずっとイスラエルによって封鎖されている(その前は、直接イスラエルに占領されていたのだが)。非合法にでもトンネルを掘って外部からモノを運び込まなければ、人々は生きていけない。食料など生活必需品もそこに含まれる。ガザは世界で最も人口密度の高い地区だが、特にガザ市の人口密度は一平方kmあたり人口11500人にも上る。野球場のグラウンドに150人が住んでいるぐらいの計算だ。そのグラウンドから出ることも、外からモノを入れることもできず、パレスチナ人は実質的に閉じ込められた状態で8年間暮らしている。天井のない牢獄のなか、出ることも自活することもできない状態の人々の頭上に、1か月もの間爆弾が降り注いでいるのだ。それがどういう正当性をもつのか。

 その「理」のなさは、イラクでも同じだ。北部のモースルを制圧して以降、同市への統治を着々と進めるイスラーム国(6月29日、それまでの「イラクと大シリアのイスラーム国」を改名)は、モースルのキリスト教徒に対してイスラームへの改宗かジズヤ税(非ムスリムに対する人頭税)を支払うかを強要し、彼らが居住する家の壁にキリスト教を意味するアラビア語の頭文字、Nマークが塗られた。異教徒の財産はイスラームのものであるべき、との「イスラーム国」の主張で、接収の対象となっていることを表す。

 また、モースル市のあるニネヴェ県にはキリスト教の遺跡が無数にあるが、それらのキリスト教施設に加えてイスラームのモスクや聖廟もまた、「イスラーム国」に破壊されている。旧約聖書に登場する大きな魚に呑まれた預言者ヨナの墓が爆破されたことは、世界に衝撃を与えた。だがヨナの墓は決してキリスト教世界のものではなく、ムスリムにとっても重要な礼拝所である。爆破後、そこに備え付けられていたクルアーンは焼け焦げ、爆破跡地に散り散りになった。地元のイスラーム教徒は、それを大事に拾い集めていた。地元のイスラーム教徒にとっても理の見えないことを、「イスラーム国」は強要し続けている。

 そしてそれに対峙するイラク政府側も、理を見失っているとしかみえない。イスラーム国の進軍を前に逃げ帰った国軍に代えて、シーア派の民兵の信仰心、忠誠心を煽る形で動員し、宗派色満載で「イスラーム国」制圧地域の奪還に向かわせた。イラク治安軍が「イスラーム国」領域に行う空爆は、多数の民間人の死者を出し、7月後半の10日間で、イラク軍の北・中部に対する攻撃で亡くなったイラク人民間人は200人近くになるとされている。「イスラーム国」が攻めてきたら監獄が開放されてそこに捕まっている反政府活動家が敵にまわることになるから、その前の予防だとして政府は投獄されているスンナ派の政治犯を殺害した。バグダードのスンナ派の市議会議長がシーア派民兵に拉致される事件も起きた。

 合理的に考えれば、ガザにいるパレスチナ人150万人を殲滅することはできない。イスラーム国がイラクの、あまり「原理主義」的ではないスンナ派すべて(少なく見積もっても650万人)に恭順を強要することはできない。イラクのシーア派民兵が宗派意識に凝り固まって首都のスンナ派住民約150万人を追い出すか、殺害することはできない。合理的な考えを持つ統治者であれば、それができないのであれば敵に回した相手に憎しみが残らないようにどこかで手立てを取ることを考える。今の戦闘が恐ろしいのは、その理がみえないことだ。

 理のない世界に抵抗しようという人たちは、いる。モースルでは、「アリババと40人の盗賊」さながらにNマークを付けられたキリスト教徒の家に、「私たちは皆、イラク人であり、キリスト教徒でありイスラーム教徒であり、サービア教徒(少数宗派)である」と上書きしてまわることが流行った。ガザを攻撃したイスラエル兵士がアラビア語で、「本当は侵攻なんかしたくないんだけど、ハマースがミサイル攻撃するから仕方ないんだ」と書き記した落書きは、殺戮に抵抗と躊躇を感じながらもイスラエル政府が提示する「理」で自分を納得させようとする、イスラエル兵士のジレンマの表れかもしれない。

 それでも、民衆が「理」なき行動を迫る。アラブに死を、と叫ぶイスラエル市民がおり、シーア派に死を、と叫ぶスンナ派ムスリムがいる。「○○に死を」とか「○○は出ていけ」と簡単に口にするヘイト・スピーチが、その先何をもたらすか。今中東で起きていることは、日本社会にも無縁ではない怖さを感じさせてくれる。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

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