コラム

日本はもはやロボット大国ではない!?論文数で7位に転落

2019年06月14日(金)12時45分
日本はもはやロボット大国ではない!?論文数で7位に転落

国際学術団体IEEEのロボット工学カンファレンスで顕著になった日本の退潮 https://www.icra2019.org/

エクサウィザーズ AI新聞から転載

<かつて産業ロボットで世界を制した栄光も今は昔。論文数で転落しただけでなく、これからのロボット開発競争でカギとなるAIなどソフトの研究者が圧倒的に少ない>

ロボットは日本のお家芸だと言われる。これから日本の産業界を牽引するのはAIxロボティクスの領域しかない、とも言われる。ところがロボット工学の世界的なカンファレンスに提出された論文数で見る限り、日本の地位が低下し始めていることが分かった。

ロボティクスの分野で世界的に最も権威があるカンファレンスの一つInternational Conference on Robotics and Automation。今年は5月にカナダのモントリオールで開催されたが、このカンファレンスに提出された論文を国別に見ると、論文数で日本は初めて7位に転落した。

<参考記事>AI時代にGAFAへの一極集中はありえない

早稲田大学の尾形哲也教授によると、十数年前には論文数で日本と米国がツートップだった。過去は、確かに日本はロボット大国だったわけだ。

ところが近年、ドイツが順位を伸ばし、日本は3位に転落。2018年にはさらに中国が台頭し、日本は4位に落ちた。そして今年は英国やスイスなどが急浮上し、日本はついに7位にまで下落した。

「日本の研究者がサボってるわけではないんです。世界的に見て研究者の数が増えたんです」と同教授は解説する。このカンファレンス、数年前には参加者数が2000人を切っていた。それが今年は倍以上の4145人が参加。それに合わせて論文数も急増し、相対的に日本人の論文数の割合が低下したのだという。

メカが得意なだけではダメ

それだけ世界的に見て、この領域に研究者の注目が集まり、競争が激化しているということだ。

とはいうものの、日本はロボットのハードウェアの部分で今だに存在感があるという。「メカに関する論文では、日本が世界をリードしています」と同教授は言う。

ところが最近の研究のトレンドは、ロボットに搭載するソフトウエアの部分。特に機械学習、ディープラーニングなどが、注目領域だ。事実、今年の最優秀論文のファイナリストは、3本とも機械学習に関するものだった。「そして今後注目される領域も、やはりディープラーニングになる」(同教授)という。

<参考記事>瞑想4カ月で7割の人が悟りの領域に!?(TransTech Conferenceから)


残念ながら日本は、ロボットxディープラーニングの領域で特に優位に立っているわけではない。日本には、この領域に詳しい研究者がまだ圧倒的に少ないという。この領域に圧倒的な支援を行なっている中国と違って、日本は公的な支援が少ない。「危機感を持つべきかも知れないが、すぐにはどうしようもない」と同教授は語っている。

ただ日本の民間企業が軒並みこの領域に参入し、国際的な展示会などにも出展し始めた。それは望みの一つかもしれない。

20190618issue-cover200.jpg
※6月18日号(6月11日発売)は「名門・ジョージタウン大学:世界のエリートが学ぶ至高のリーダー論」特集。「全米最高の教授」の1人、サム・ポトリッキオが説く「勝ち残る指導者」の条件とは? 必読リーダー本16選、ポトリッキオ教授から日本人への提言も。


プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。

ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-中国アリババ傘下のアント、上海

ワールド

韓国サムスン電子の李健煕会長が死去、最大財閥で存在

ワールド

アントの上場、過去最大規模になる見込み=ジャック・

ワールド

アジアのコロナ感染者が1000万人突破、インドで感

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 3

    金正恩「女子大生クラブ」メンバー50人が強制労働送りに

  • 4

    中国はトランプ再選を願っている

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    欧州コロナ第2波が深刻化 オランダは医療逼迫で患者…

  • 7

    中国政府のウイグル人弾圧をめぐって、国連で再び各…

  • 8

    イタリア政府、ファーウェイと国内通信企業との5G…

  • 9

    「トランプの再選確率、討論会後に小幅上昇」英ブック…

  • 10

    アフターピル市販で「性が乱れる」と叫ぶ人の勘違い …

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 4

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 7

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 8

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 9

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 10

    対中デフォルト危機のアフリカ諸国は中国の属国にな…

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!