コラム

ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

2016年11月25日(金)16時00分

 LINEのユーザーが勢いよく伸び始めた2011年ごろの話だ。IT業界のあるイベントに、LINEの産みの親である、当時のNHNの舛田淳氏が登壇した。パネルセッションで、LINEの成功の秘訣を聞かれた桝田氏は「モバイルファーストですかね」と答えた。

 それを聞いた他のパネラーの人たちがキョトンとしていたのが印象的だった。

 他のパネラーは、大手ネット企業の幹部たち。多分、他のパネラーたちは「え?うちのサービスはモバイルページもあるし、モバイル端末からも利用しやすくなっているんだけど、それとどう違うんだろう」って考えていたのだと思う。

 でも「モバイルからでもアクセスできます」と「モバイルを第一に考えてサービスを設計しています」とでは、全然使い勝手が違う。

ボイスファーストで勢力図を塗り替えろ

 まるでPCユーザーを無視するぐらいの勢いで、LINEはモバイルファーストを徹底していた。それが勝因だった。

 PCユーザーはビジネスマン中心の約2000万人。モバイルユーザーは消費者中心の数千万人、しかもさらに増えることが期待できる。PCユーザーを無視してもサービスは成立する。そう考えてLINEは、モバイルに一気に舵を切ったのかもしれない。

 LINEの成功は、モバイルファーストの重要性を業界に先駆けて明らかにした。その後、ニュースサイトをモバイルファーストの考えで作ったグノシーやスマートニュースがユーザーを増やし、ネットオークションをモバイルファーストで作ったメルカリが大成功を収め、だれもがモバイルファーストの重要性を認識するまでになった。

 モバイルファーストがネット業界の勢力図を塗り替えたわけだ。

 そして今、音声認識技術の急速な進化を受け、ボイスファーストの時代が来ようとしている。

 スマホはどれだけ普及しても一人一台にしか普及しないが、音声技術搭載のIoTデバイスは今後、身の回りにあふれることになる。

 スマホを無視してもサービスが成立するようになる。ボイスに一気に舵を切ってもいいのかもしれない。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは156円前半、年末年始の円先安観も

ワールド

米・ウクライナ首脳会談、和平へ「かなり進展」 ドン

ビジネス

アングル:無人タクシー「災害時どうなる」、カリフォ

ワールド

中国軍、台湾周辺で「正義の使命」演習開始 実弾射撃
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story