コラム

ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

2016年11月25日(金)16時00分

 LINEのユーザーが勢いよく伸び始めた2011年ごろの話だ。IT業界のあるイベントに、LINEの産みの親である、当時のNHNの舛田淳氏が登壇した。パネルセッションで、LINEの成功の秘訣を聞かれた桝田氏は「モバイルファーストですかね」と答えた。

 それを聞いた他のパネラーの人たちがキョトンとしていたのが印象的だった。

 他のパネラーは、大手ネット企業の幹部たち。多分、他のパネラーたちは「え?うちのサービスはモバイルページもあるし、モバイル端末からも利用しやすくなっているんだけど、それとどう違うんだろう」って考えていたのだと思う。

 でも「モバイルからでもアクセスできます」と「モバイルを第一に考えてサービスを設計しています」とでは、全然使い勝手が違う。

ボイスファーストで勢力図を塗り替えろ

 まるでPCユーザーを無視するぐらいの勢いで、LINEはモバイルファーストを徹底していた。それが勝因だった。

 PCユーザーはビジネスマン中心の約2000万人。モバイルユーザーは消費者中心の数千万人、しかもさらに増えることが期待できる。PCユーザーを無視してもサービスは成立する。そう考えてLINEは、モバイルに一気に舵を切ったのかもしれない。

 LINEの成功は、モバイルファーストの重要性を業界に先駆けて明らかにした。その後、ニュースサイトをモバイルファーストの考えで作ったグノシーやスマートニュースがユーザーを増やし、ネットオークションをモバイルファーストで作ったメルカリが大成功を収め、だれもがモバイルファーストの重要性を認識するまでになった。

 モバイルファーストがネット業界の勢力図を塗り替えたわけだ。

 そして今、音声認識技術の急速な進化を受け、ボイスファーストの時代が来ようとしている。

 スマホはどれだけ普及しても一人一台にしか普及しないが、音声技術搭載のIoTデバイスは今後、身の回りにあふれることになる。

 スマホを無視してもサービスが成立するようになる。ボイスに一気に舵を切ってもいいのかもしれない。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日経平均は5日ぶり反落し一時1500円超安、米イス

ワールド

イスラエルがイランに新たな攻撃、「米と交渉せず」と

ビジネス

午後3時のドルは156円後半、有事の買いで1カ月ぶ

ワールド

インド製造業PMI、2月4カ月ぶり高水準 強い内需
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 4
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 5
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 6
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 7
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 8
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 9
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story