コラム

「拡張するインターネット」としてのドローン

2016年04月07日(木)16時10分
「拡張するインターネット」としてのドローン

ドローンの未来は始まったばかり スイスのSwiss Post、Swiss WorldCargo、米Matternetの3社は、ドローンの物流商用利用に向けて、実証試験を実施。 Pierre Albouy-REUTERS

 仕事柄なのかわからないが、しばしば「インターネットの次に来るのは、なんでしょうか?」と尋ねられる。Appleが創業した1976年から二十年後の1995年に登場したマイクロソフトのOS「Windows95」までが、いわゆる「パーソナル・コンピュータ革命」だとするなら、1996年から昨年2015年までは、「インターネット革命」の二十年間だと言っても間違いないだろう。では一体、これからの二十年間は、どんな変化が起きるのだろうか? それは「拡張するインターネット」に違いない。

未来は常に"怪しいバラ色"だ

 2016年現在、インターネットの端にある「端末」は、スマートフォンやパーソナル・コンピュータだ。だが、これから二十年かけて、あらゆるものがインターネットに接続される。冷蔵庫やトースター、自動車、そして人間の身体そのものが、次々とインターネットにつながることになるのだ。

 IBMリサーチセンターによれば、2020年までに(あと4年後だ!)2120億個のセンサーが様々な機器に搭載され、そのうち300億個のマシンがネットワークにつながると予測している。センサー数だけを考えれば、2020年の時点で地球上の全人口の28倍にも達し、この勢いは加速度的にその後も増え続けることになる。時代は、いよいよ「スマートフォン」から「スマートプラネット」へと移行する。ちなみにAIGの予測では、2020年には450億個のディバイスがネットワークに接続されるという。

 改めて文字にすると不気味だと感じる方もいると思うが、すでに、誘拐などの犯罪を防ぐために、GPSを体内に埋め込むサービスもはじまっている。十年ほど前、「近々、皆さんのポケットやカバンなどのすべてにGPSが入ることになる」と話したら、同じように不気味に感じられたことだろう。しかし、それは既に「現実」である。未来は常にバラ色ではなく、"怪しいバラ色"というが真実なのだ。

クリス・アンダーソンがドローンの可能性に賭けている

 さて、最近はモノのインターネット化を指す「IoT」(Internet of Things)や、工業のデジタル化を指す「インダストリー4.0」なる言葉もあるが、すべて「拡張するインターネット」のことに他ならない。各家庭にある家電製品から工業用機械まで、あらゆるハードウエアがネットワークにつながり、そのいくつかは自動制御されるのだが、これまでと最も異なるのが、空を飛ぶことが可能なドローンの登場だ。

 IT業界きっての識者として「フリー」や「ロングテール」などの著作で知られる米Wired誌の編集長だったクリス・アンダーソンは、3年ほど前に絶筆宣言し、自らドローンの製造販売会社を起業した。Time誌に「世界で最も影響力がある人物100人」(07年)に選ばれたこともある彼は、それまでのキャリアを投げ打って「拡張するインターネット」としてのドローンの可能性に賭けたのだ。昨年、バークレーに住むクリス・アンダーソンに話を聞きに行くと、彼は「現実世界のグーグル」を考えていると明言した。空をドローンが飛び交い、現実世界の情報をドローンが集めてくる様を、「ディジタイジング・ザ・ワールド」と、彼は何度も僕に話した。

プロフィール

高城剛

1964年生まれ。 日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞後、メディアを超えて横断的に活動。総務省情報通信審議会専門委員など公職歴任。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。現在、コミュニケーション戦略と次世代テクノロジ―を専門に、創造産業全般にわたって活躍。また、作家として著作多数。2014年Kindleデジタルパブリッシングアワード受賞。

ニュース速報

ワールド

米政府、ワクチン接種加速に腐心 ウーバーなどの乗車

ビジネス

4月雇用統計で「忍耐強さ」の意義浮き彫りに=ブレイ

ワールド

米、マサチューセッツ沖の洋上風力発電計画承認 初の

ワールド

米、パイプライン停止で燃料供給さらに逼迫 価格高騰

MAGAZINE

特集:新章の日米同盟

2021年5月18日号(5/11発売)

台頭する中国の陰で「同盟国の長」となる日本に課せられた新たな重い責務

人気ランキング

  • 1

    ノーマスクの野外パーティー鎮圧 放水銃で吹き飛ばされた参加者も

  • 2

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇太子に賛否...「彼女に失礼」「ごく普通」

  • 3

    中国大型ロケットの残骸、インド洋に落下か NASA「宇宙ゴミに責任ある基準を満たさず」と批判

  • 4

    東京オリンピックはやったらよい しかし聖火リレー…

  • 5

    プロポーズを断っただけなのに...あまりに理不尽に殺…

  • 6

    日経平均高値は「面白くなる日本」の先取り 投資で…

  • 7

    日立製造のイギリス鉄道車両で亀裂、各社が運行休止…

  • 8

    台湾のTSMCはなぜ成功したのか?

  • 9

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 10

    パリス・ヒルトン、ネットで有名なセクシー「パーテ…

  • 1

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 2

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇太子に賛否...「彼女に失礼」「ごく普通」

  • 3

    かわいい赤ちゃんの「怖すぎる」声に、両親もスタジオも爆笑

  • 4

    パリス・ヒルトン、ネットで有名なセクシー「パーテ…

  • 5

    ノーマスクの野外パーティー鎮圧 放水銃で吹き飛ば…

  • 6

    プロポーズを断っただけなのに...あまりに理不尽に殺…

  • 7

    話題の脂肪燃焼トレーニング「HIIT(ヒット)」は、心…

  • 8

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 9

    はるな愛「私のとっておき韓国映画5本」 演技に引き…

  • 10

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタ…

  • 1

    メーガン・マークル、今度は「抱っこの仕方」に総ツッコミ 「赤ちゃん大丈夫?」「あり得ない」

  • 2

    「お金が貯まらない家庭の玄関先でよく見かける」1億円貯まる人は置かない『あるもの』とは

  • 3

    オーストラリアで囁かれ始めた対中好戦論

  • 4

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと…

  • 5

    メーガン妃を誕生日写真から「外した」チャールズ皇…

  • 6

    ヘンリー王子、イギリス帰国で心境に変化...メーガン…

  • 7

    韓国、学生は原発処理水放出に断髪で抗議、専門機関…

  • 8

    ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

  • 9

    知らない女が毎日家にやってくる──「介護される側」…

  • 10

    脳の2割を失い女王に昇格 インドクワガタアリの驚く…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中