最新記事
軍事

夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊」の基地で発生した大爆発を捉えた映像にSNSでは憶測も

Massive Explosion Near Russia's Arctic Naval Base Sparks Theories

2024年12月25日(水)18時02分
マヤ・メーララ

一部には、弾薬に火が付いて爆発が大きくなったとの憶測もある。軍事アナリストのヤン・マトヴェーエフ(Yan Matveyev)は「弾薬の廃棄中、あるいは採掘を利用した破壊工作」に関連して爆発が起きた可能性があるとアゲンツトヴァに語った。

爆発の原因は依然として不明だが、マトヴェーエフは無人機が使われた可能性も否定しなかった。ただし映像の中の爆発は、通常ドローンが使われた場合の爆発とは一致しないといい、「普通であれば、ドローンが飛来して火災が発生し、続いて弾薬が爆発する。だが今回は火災がなかった。

しかし、もし弾薬が路上にあった場合、すぐに爆発した可能性もある」とマトヴェーエフは言う。

セベロモルスクの街はウクライナとの国境から1900キロの距離にある。

ロシアの北極圏海軍基地が攻撃されて間もなく、ロシアもウクライナの首都に向けてミサイルを連続発射し、弾道ミサイル5発とロシアの無人機40機が撃墜された。

偽情報対策センター所長の見解は?

ウクライナ偽情報対策センターのアンドリー・コバレンコ所長(Andriy Kovalenko)は、今回の爆発場所の重要性についてテレグラムにこう書き込んだ。

「ムルマンスクにあるロシア連邦北方艦隊の基地近くで爆発。この基地は、北極海航路と北極海へのアクセスを制御する能力をロシア連邦に与え、水上艦と原子力潜水艦の両方を支えている」

「ムルマンスクには司令部、弾薬庫、修理ドック、艦隊司令部がある。ジルコンミサイル(Zircon missiles)などのテストもここで行われる。ムルマンスクからウクライナまでの直線距離は約2000キロ。北方艦隊の艦船は、ロシアが戦争中にウクライナ領内で発射したカリブルミサイル(Kalibr missiles)を運搬している。ロシア連邦の北方艦隊は偵察活動も行い、北極圏を視野にNATO軍に対抗している」

ウクライナが北極圏海軍基地に対する攻撃に使った兵器によっては、特にもし長距離兵器だった場合、戦争の進展をエスカレートさせる可能性もある。

(翻訳:鈴木聖子)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ポルトガル議会、子どものSNS利用制限案を第1読会

ワールド

米軍がシリア南部基地から撤退完了、暫定政府軍に引き

ビジネス

コインベース、第4四半期は予想外の赤字 デジタル資

ビジネス

米FRBの短期債購入、4月中旬まで高水準で推移=N
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中