最新記事
オリンピック

「テロリズム劇場」フランスに与える心理的打撃と五輪が標的にされる理由

The Threat Against the Paris Games

2024年7月30日(火)15時00分
トーレ・ハミング(英過激化研究国際センター研究員)、コリン・クラーク(米スーファン・センター上級研究員)
「テロリズム劇場」フランスに途方もない心理的打撃を与える...五輪が標的にされる理由

2024年7月26日、パリ・リヨン駅で開会式に備え警戒に当たる兵士たち Here Now -shutterstock-

<開会式当日に高速鉄道の路線3カ所で破壊行為が発生。「最悪のシナリオ」もささやかれるなか、厳重な警備態勢をかいくぐるテロ主謀者の正体は>

傷はまだ深い。2015年11月13日にパリで130人以上の命を奪った同時多発テロは、今も市民の記憶に刻まれている。

このとき過激派組織「イスラム国」(IS)の標的となったのは、市中心部のバタクラン劇場だけではなかった。郊外にある競技場スタッド・ド・フランスの外で、複数の自爆犯が爆発物を起動させた。


スタジアムでは、フランスとドイツのサッカー親善試合が行われていた。ドイツは今年のサッカー欧州選手権の開催国。そしてフランスはもちろん、7月26日に始まった夏季五輪の開催国だ。

パリでは、五輪開幕前から厳重な警備が敷かれていた。大会期間中にパリを訪れる推定約1500万人の観光客を守るため、約4万5000人の警備員と、警官と憲兵約4万人が配備された。

15年の同時テロ以降、フランスは西側諸国の中でイスラム過激派のテロの被害を最も被ったといえるだろう。この9年間にイスラム過激派によるテロ攻撃が40件以上発生し、そのうち少なくとも26件にISが関与していたとみられる。

同時期に阻止されたテロ計画も、20件を超える。

しかもフランスでは国内の過激派も活発な活動を展開しており、シリアやイラクからの帰還者も多い。それでも最も懸念されるのは、トルコを拠点とし、戦闘経験が豊富で、フランスとの接点を持つ過激派が多いことかもしれない。

オリンピックを控えたこの数カ月に、西側の当局者やテロ専門家は再びテロの脅威が高まっていると警鐘を鳴らしていた。現在の状況を、01年の米同時多発テロ直前の警戒度の高まりと同程度とする見方もある。

スポーツ大会を標的にするのは、テロの理論に合致している。テロ専門家のブライアン・ジェンキンズが言うように「テロリズムは劇場」だ。

最も注目を集めるスポーツ大会であるオリンピックを標的にすれば、テロリストは自らの知名度を一気に高め、フランスに途方もない心理的打撃を与えられる。

スポーツ大会の中でもオリンピックは、さまざまなイデオロギーに駆られた組織や個人に狙われてきた。

1972年のミュンヘン五輪では、パレスチナの過激派「黒い九月」がイスラエル選手11人を殺害した。96年のアトランタ五輪では、人工妊娠中絶反対や極右主義を動機としたテロリストが爆弾テロを実行し、1人が死亡、100人以上が負傷した。

近年では、オリンピック以外のスポーツ大会も標的になっている。

例えば18年のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会や、21年のサッカー欧州選手権(欧州11カ国で分散開催)。今年、米ニューヨーク州ロングアイランドで一部開催されたクリケットW杯も狙われた。

有名なスポーツ大会が狙われる理由の1つは、過激派が攻撃しやすい標的だからだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米雇用統計「素晴らしい」、米は借入コスト減らすべき

ワールド

米が制限順守ならロシアも同調、新START失効でラ

ビジネス

FRBは当面政策維持を、生産性頼みは尚早=カンザス

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中