最新記事
オリンピック

「テロリズム劇場」フランスに与える心理的打撃と五輪が標的にされる理由

The Threat Against the Paris Games

2024年7月30日(火)15時00分
トーレ・ハミング(英過激化研究国際センター研究員)、コリン・クラーク(米スーファン・センター上級研究員)
「テロリズム劇場」フランスに途方もない心理的打撃を与える...五輪が標的にされる理由

2024年7月26日、パリ・リヨン駅で開会式に備え警戒に当たる兵士たち Here Now -shutterstock-

<開会式当日に高速鉄道の路線3カ所で破壊行為が発生。「最悪のシナリオ」もささやかれるなか、厳重な警備態勢をかいくぐるテロ主謀者の正体は>

傷はまだ深い。2015年11月13日にパリで130人以上の命を奪った同時多発テロは、今も市民の記憶に刻まれている。

このとき過激派組織「イスラム国」(IS)の標的となったのは、市中心部のバタクラン劇場だけではなかった。郊外にある競技場スタッド・ド・フランスの外で、複数の自爆犯が爆発物を起動させた。


スタジアムでは、フランスとドイツのサッカー親善試合が行われていた。ドイツは今年のサッカー欧州選手権の開催国。そしてフランスはもちろん、7月26日に始まった夏季五輪の開催国だ。

パリでは、五輪開幕前から厳重な警備が敷かれていた。大会期間中にパリを訪れる推定約1500万人の観光客を守るため、約4万5000人の警備員と、警官と憲兵約4万人が配備された。

15年の同時テロ以降、フランスは西側諸国の中でイスラム過激派のテロの被害を最も被ったといえるだろう。この9年間にイスラム過激派によるテロ攻撃が40件以上発生し、そのうち少なくとも26件にISが関与していたとみられる。

同時期に阻止されたテロ計画も、20件を超える。

しかもフランスでは国内の過激派も活発な活動を展開しており、シリアやイラクからの帰還者も多い。それでも最も懸念されるのは、トルコを拠点とし、戦闘経験が豊富で、フランスとの接点を持つ過激派が多いことかもしれない。

オリンピックを控えたこの数カ月に、西側の当局者やテロ専門家は再びテロの脅威が高まっていると警鐘を鳴らしていた。現在の状況を、01年の米同時多発テロ直前の警戒度の高まりと同程度とする見方もある。

スポーツ大会を標的にするのは、テロの理論に合致している。テロ専門家のブライアン・ジェンキンズが言うように「テロリズムは劇場」だ。

最も注目を集めるスポーツ大会であるオリンピックを標的にすれば、テロリストは自らの知名度を一気に高め、フランスに途方もない心理的打撃を与えられる。

スポーツ大会の中でもオリンピックは、さまざまなイデオロギーに駆られた組織や個人に狙われてきた。

1972年のミュンヘン五輪では、パレスチナの過激派「黒い九月」がイスラエル選手11人を殺害した。96年のアトランタ五輪では、人工妊娠中絶反対や極右主義を動機としたテロリストが爆弾テロを実行し、1人が死亡、100人以上が負傷した。

近年では、オリンピック以外のスポーツ大会も標的になっている。

例えば18年のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会や、21年のサッカー欧州選手権(欧州11カ国で分散開催)。今年、米ニューヨーク州ロングアイランドで一部開催されたクリケットW杯も狙われた。

有名なスポーツ大会が狙われる理由の1つは、過激派が攻撃しやすい標的だからだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

資産運用会社、ビットコイン価格急騰で連動ETFの保

ビジネス

マスク氏のxAI、100億ドルの調達協議 評価額7

ビジネス

焦点:車関税の影響注視、GDP下押し試算も 成長経

ビジネス

豪ウエストパック銀、10-12月は増益 預金と融資
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザ所有
特集:ガザ所有
2025年2月18日号(2/12発売)

和平実現のためトランプがぶち上げた驚愕の「リゾート化」計画が現実に?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞が浄化される「オートファジー」とは何か?
  • 3
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン...ロシア攻撃機「Su-25」の最期を捉えた映像をウクライナ軍が公開
  • 4
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 5
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    「この馬たち、遅すぎ!」装備不足のロシア軍の移動…
  • 8
    キリスト教団体がバンス米副大統領を猛批判...「イエ…
  • 9
    未来のヒトはどんな顔に? 5万年後の姿を科学的に予測
  • 10
    メーガン妃の「障害者への対応」が物議...「親切のつ…
  • 1
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    2025年2月12日は獅子座の満月「スノームーン」...観察方法や特徴を紹介
  • 4
    iPhoneで初めてポルノアプリが利用可能に...アップル…
  • 5
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 6
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 7
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 8
    極めて珍しい「黒いオオカミ」をカメラが捉える...ポ…
  • 9
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 10
    「だから嫌われる...」メーガンの新番組、公開前から…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    失礼すぎる!「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中