最新記事
オリンピック

「テロリズム劇場」フランスに与える心理的打撃と五輪が標的にされる理由

The Threat Against the Paris Games

2024年7月30日(火)15時00分
トーレ・ハミング(英過激化研究国際センター研究員)、コリン・クラーク(米スーファン・センター上級研究員)
「テロリズム劇場」フランスに途方もない心理的打撃を与える...五輪が標的にされる理由

2024年7月26日、パリ・リヨン駅で開会式に備え警戒に当たる兵士たち Here Now -shutterstock-

<開会式当日に高速鉄道の路線3カ所で破壊行為が発生。「最悪のシナリオ」もささやかれるなか、厳重な警備態勢をかいくぐるテロ主謀者の正体は>

傷はまだ深い。2015年11月13日にパリで130人以上の命を奪った同時多発テロは、今も市民の記憶に刻まれている。

このとき過激派組織「イスラム国」(IS)の標的となったのは、市中心部のバタクラン劇場だけではなかった。郊外にある競技場スタッド・ド・フランスの外で、複数の自爆犯が爆発物を起動させた。


スタジアムでは、フランスとドイツのサッカー親善試合が行われていた。ドイツは今年のサッカー欧州選手権の開催国。そしてフランスはもちろん、7月26日に始まった夏季五輪の開催国だ。

パリでは、五輪開幕前から厳重な警備が敷かれていた。大会期間中にパリを訪れる推定約1500万人の観光客を守るため、約4万5000人の警備員と、警官と憲兵約4万人が配備された。

15年の同時テロ以降、フランスは西側諸国の中でイスラム過激派のテロの被害を最も被ったといえるだろう。この9年間にイスラム過激派によるテロ攻撃が40件以上発生し、そのうち少なくとも26件にISが関与していたとみられる。

同時期に阻止されたテロ計画も、20件を超える。

しかもフランスでは国内の過激派も活発な活動を展開しており、シリアやイラクからの帰還者も多い。それでも最も懸念されるのは、トルコを拠点とし、戦闘経験が豊富で、フランスとの接点を持つ過激派が多いことかもしれない。

オリンピックを控えたこの数カ月に、西側の当局者やテロ専門家は再びテロの脅威が高まっていると警鐘を鳴らしていた。現在の状況を、01年の米同時多発テロ直前の警戒度の高まりと同程度とする見方もある。

スポーツ大会を標的にするのは、テロの理論に合致している。テロ専門家のブライアン・ジェンキンズが言うように「テロリズムは劇場」だ。

最も注目を集めるスポーツ大会であるオリンピックを標的にすれば、テロリストは自らの知名度を一気に高め、フランスに途方もない心理的打撃を与えられる。

スポーツ大会の中でもオリンピックは、さまざまなイデオロギーに駆られた組織や個人に狙われてきた。

1972年のミュンヘン五輪では、パレスチナの過激派「黒い九月」がイスラエル選手11人を殺害した。96年のアトランタ五輪では、人工妊娠中絶反対や極右主義を動機としたテロリストが爆弾テロを実行し、1人が死亡、100人以上が負傷した。

近年では、オリンピック以外のスポーツ大会も標的になっている。

例えば18年のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会や、21年のサッカー欧州選手権(欧州11カ国で分散開催)。今年、米ニューヨーク州ロングアイランドで一部開催されたクリケットW杯も狙われた。

有名なスポーツ大会が狙われる理由の1つは、過激派が攻撃しやすい標的だからだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

金正恩氏が5000トン級駆逐艦視察、ミサイル試験も

ビジネス

モルガンSが2500人削減、3%に相当 全部門対象

ワールド

米上院、トランプ氏の対イラン戦争権限制限案を否決 

ビジネス

米経済活動、7地区で緩やかな拡大 見通しは全体に楽
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 10
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中