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ドローン優位はいつまで?――戦争の未来を左右する「指向性エネルギー兵器」

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2026年1月7日(水)18時13分
マシュー・パウエル (英ポーツマス大学講師)
首都キーウの住宅を攻撃するロシアのドローン

首都キーウの住宅をピンポイント攻撃するロシアのドローン(25年6月) AP/AFLO

<戦争は技術の短距離走ではなく、終わりのない追いかけっこだ。次にゲームチェンジャーになるのは何か>

これまでの多くの紛争がそうだったように、ロシアとウクライナの戦争は双方に技術革新を強いてきた。当初は戦車や迫撃砲が戦場を支配し、歩兵は塹壕に身を隠すという20世紀の戦争のような光景が展開された。

ところが1年もすると、安価で遠隔操作が可能なドローン(無人機)が投入され、調達コストがかかる(そして一つでも破壊されれば大打撃となる)最先端の戦車や対戦車ミサイル、戦闘機に取って代わるようになった。今や数十〜数百機のドローンが空を埋め尽くすスウォーム(群れ)攻撃も見られる。


ドローンは戦争の性質を変えた。最近では地上部隊が攻撃にさらされるエリアは前線から約10〜15キロにまで広がり、どんなに要塞化した拠点や塹壕、それに装甲車両も、かつてほど安全ではなくなった。

ウクライナ政府の発表によると、同国の犠牲者の60〜70%は、ドローン攻撃によるものだという。

ロシアのドローン・ミサイル攻撃を受けたキーウ(2025年11月)

さらにドローンは、前線をはるかに越えた場所を攻撃することも可能にしてきた。

例えば、ウクライナは2025年6月、ロシア側に潜入させたトラックからドローンを飛ばすことで、首都キーウから8000キロも離れたロシアの空軍基地を攻撃した。ロシアもキーウを含むウクライナ領内をドローンで攻撃してきた。

攻撃だけではない。中には情報収集や監視、偵察といった役割を担うことができるドローンもある。こうしたドローンは、戦場の情報や状況認識をリアルタイムに操作者に伝えて、作戦の立案や指揮、統制、通信も支援している。

徘徊型ドローンは、その狙われにくさも手伝って、射弾観測にも使われている。

こうしたことから、ドローンは戦争の在り方を大きく変えて、今後長きにわたり空中戦の未来に影響を与えると主張する専門家は少なくない。

だが、そのような主張は、新しい技術が戦争に活用されると、さほどたたないうちに、それに対抗するイノベーションが生まれて、その有効性を低下させるという歴史的事実を見落としている。

レーザー兵器と電磁波兵器

例えば戦車は、第1次大戦中の1916年、ソンムの戦いで初めて使用された。連合国軍にとっては著しい戦力増強となったが、ドイツ軍は18年には対戦車砲を投入して戦車の威力を大きく低下させた。

ウクライナでも同じような傾向が見られる。例えば、最も原始的な方法としては、市民や兵士が通る道路にトンネルのように網を張って、ドローンの攻撃を阻止する試みがなされている。

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英軍が導入を計画するレーザー兵器「ドラゴンファイア」は抜群の命中精度を誇る(スコットランド) BRITISH DEFENCE MINISTRYーZUMAーREUTERS

高度な技術を使った対抗措置も開発が進んでいる。英海軍は最近、ドローンなどの小型兵器を無効化するレーザー兵器「ドラゴンファイア」を27年にも配備する計画を発表した。

目標を視認できないと攻撃できないという制約はあるが、1発当たりのコストは10ポンド(約2000円)程度で、1キロ離れた場所にある1ポンド硬貨ほどの大きさの標的に命中させる精度があるという。

このような指向性エネルギー兵器(ミサイルなど飛翔体によらずエネルギーを標的に直接照射する兵器)が配備されれば、ドローンの能力は大きくそがれるだろうから、「ドローンは空中戦の未来だ」という主張にも疑問が生じる。

イギリスは別の指向性エネルギー兵器の開発も進めている。これは高周波数帯の電磁パルス兵器で、爆発地点から見通せる範囲の電子機器に電磁波として侵入して内部から破壊する。

悪天候でも運用できるし、特定のエリアにある複数の標的を同時に攻撃できるという点で、ドラゴンファイアよりも使い勝手はいい。

英国防省の対ドローン兵器「RF DEW」

ただ、電磁パルス兵器はそのエリアにある電子機器全てを破壊してしまうため、味方がいないことを十分確認する必要がある。

戦争は技術の急速な進歩をもたらすという教訓は、21世紀の戦争でも変わらないようだ。

従って、ドローンは今後も重要な兵器であり続ける可能性が高いが、戦争の在り方に本当に革命をもたらし、有人の戦闘機を時代遅れにするかどうかは、まだ分からない。

The Conversation

Matthew Powell, Teaching Fellow in Strategic and Air Power Studies, University of Portsmouth

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.


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