最新記事

動物愛護

「業界内では、人気者ではない」過激な動物愛護運動に燃える、映画『ベイブ』のおじさんが問い続ける理由

Happy to Be Offensive

2023年1月25日(水)11時39分
ジェイミー・バートン
ジェームズ・クロムウェル, PETA

航空会社に動物実験用の猿の輸送停止を求めたことも(ロサンゼルス国際空港、2014年) JOE KOHENーFILMMAGIC/GETTY IMAGES

<煙たがられても政治的発信を続ける、83歳になるジェームズ・クロムウェル。子豚「ベイブ」のおじさんは、逮捕されるほど動物愛護に心血を注ぐ熱血漢。その源泉は?>

過激な抗議行動でたびたびニュースになる動物愛護団体PETA(動物の倫理的扱いを求める人々)。この団体の昨年のパーソン・オブ・ザ・イヤーに、俳優ジェームズ・クロムウェルが選ばれた。

この1月で83歳になるクロムウェルはもともと政治活動に積極的だったが、近年はPETAのキャンペーンに頻繁に参加している。そのために逮捕されたことも1度や2度ではない。

2014年にはロサンゼルス国際空港で、エールフランス航空に動物実験用の猿の輸送協力をやめるよう訴えた。19年には、テキサスA&M大学の動物実験施設で抗議行動を行って逮捕された。そして昨年5月には、スターバックスが植物性ミルクに割増料金を課していることに抗議するため、ニューヨーク市内のスターバックス店舗で自分の手を接着剤でカウンターに貼り付けて注目を集めた。

「PETAのことが大好きだ。私が関わってきたなかで、最も倫理的な団体の1つだと思う」と、クロムウェルは語る。

「ありふれた問題や、誰もが避けてきた問題に取り組む(PETAの)決意と勇気と意欲に感動している。人々を不快にさせて、注目を集めようとしているだけだと批判されることもあるが、ちゃんと成果も上げている。私たちの生活に変化をもたらし、動物たちを救っているのだ」

もっと共感を、想像力を

身長2メートルのクロムウェルは、その場にいるだけでちょっとした威圧感がある。「私は(俳優として)顔を知られているし、声が通るし、人前で話すことに慣れている。そんな私の小さな貢献が、変化をもたらせるということを本当にうれしく思っている」

実際、PETAはクロムウェルが参加した抗議行動で、フロリダ州オーランドの水族館シーワールドにはシャチの扱いに関する方針を変更させ、ウィスコンシン大学には猫を使った動物実験をやめさせた(どちらの抗議行動でもクロムウェルは逮捕された)。動物虐待の事実を知って生活を変えてくれる人が1人でもいれば満足だと、彼は言う。

「ジェームズ・クロムウェルは、全ての動物を全身全霊で慈しむ」と、PETAのシニアバイスプレジデント(広報担当)であるリサ・ラングは言う。「彼は、檻に入れてどこかに隠され、搾取され、殺されている動物たちのために戦うPETAの秘密兵器だ」

クロムウェルの政治活動は、動物愛護活動にとどまらない。破綻しつつあるアメリカの行政システムを変えさせるという目標は、彼の活動の原動力になっているという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中