最新記事

UFO

「UFOの真実はそこにある!!」15歳から機密文書を発掘してきた僕のライフワーク

The Truth Is Out There

2022年6月8日(水)15時53分
ジョン・グリーンウォルドJr.(UFO研究家)
UFO研究家

グリーンウォルド(上)はウェブサイトで300万ページの情報を無料で公開している JOHN GREENEWALD JR.

<約50年ぶりに米議会でUFOに関する公聴会が開かれることが5月に発表された。未確認飛行物体に関する謎の解明のために、政府にさらなる情報公開を求めたい>

約50年ぶりに米議会で未確認飛行物体(UFO)に関する公聴会が開かれることが報じられたのは、5月の初旬。議会がようやくこの重要なトピックを取り上げると聞いて、もちろん僕は興奮した。

UFOに興味を持ち、政府の情報を探ろうと思い立ったのは15歳のときだった。政府がUFOについて真実を知っているなら、僕も知りたい。そこで情報自由法に基づき、機密指定を解除された文書の開示を求めた。

手に入れた情報は無料で公開したくて、ウェブサイト「ブラック・ボールト」も立ち上げた。それから約26年、サイトには300万ページを超える情報が集まっている。

発端は1996年に入手した「76年テヘランUFO事件」に関する全4ページの文書だった。76年9月、イランの首都テヘラン上空に巨大なUFOが現れ、そこから複数の小型UFOが強烈な光を放ちながら飛び立った。イラン空軍に迎撃され、1機が地球に着陸した可能性もあるという。

正直最初は眉唾だと思ったが、その後、情報自由法について耳にした。機密扱いでなくなった文書を国防総省情報局(DIA)が送ってくれることも知った。

半信半疑で開示を申請すると、本当にテヘランUFO事件の記録文書が郵便受けに届いた。これですっかり申請にハマり、今ではサイトに膨大な元機密文書を載せている。

政府がこれだけ証拠を保管しているのに、UFOに関心を持つのは今も「恥ずかしいこと」とされている。だがセンセーショナルな報道や怪しげな体験談の先に目を向ければ、UFO現象が事実であり、証拠もそろっていることを納得してもらえるはずだ。

米軍は目撃情報の宝庫

最近はバラク・オバマ元大統領、アブリル・ヘインズ国家情報長官、ジェームズ・ウールジー元CIA長官ら影響力のある人々が沈黙を破り、UFOについて語っている。

僕のYouTubeチャンネルで、あるパイロットの体験を話してくれたのはほかでもないウールジー。UFOに遭遇したパイロットの飛行機は、「高度1万2000メートルで機能不全に陥った」という。

5月17日に下院情報特別委員会が開いた公聴会について言えば、もっと国民が理解しやすい情報を示してほしかった。とはいえ数は少ないが映像も公開され、軍がドローンと結論付けた飛行物体や、今も正体が解明されない飛行物体を見ることができた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米の広範囲に大寒波、100万戸が停電 1万1000

ビジネス

前場の日経平均は反落、1000円超安 円高進行を嫌

ワールド

アングル:米レートチェック観測で市場動揺、円キャリ

ワールド

金現物が5000ドル突破、最高値更新 地政学的な緊
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中