最新記事

ステルス・オミクロン

次はステルス・オミクロン「BA.2」が世界で優勢になる、WHO幹部が警告

Stealth BA.2 Omicron Variant Found in 67 Countries Will Become Dominant, Says WHO Expert

2022年2月9日(水)16時24分
ロバート・リー

ワクチン接種が進んだことからマスクなしのコンサートも解禁になったデンマークだが(写真は2021年9月21日) Ritzau Scanpix/Olafur Steinar Gestsson/REUTERS

<現在のオミクロン株よりさらに感染力が強いとみられるBA.2が、規制のガードを下げたデンマークやイギリス、アメリカなどで急増の気配を見せている。オミクロン禍には第2章があるのかもしれない>

新型コロナウイルスのオミクロン株派生型「BA.2」、通称ステルス・オミクロンが、欧州とアジアで急速に拡大しており、現在のBA.1に代わる優勢な変異株になる可能性がある。BA.2は、現在までに67カ国で検出されている。

世界保健機関(WHO)の地域事務局長を務めるドリット・ニッツァン博士はエルサレム・ポスト紙に対し、BA.2の今後の推移について、デンマークや英国で見られているように、一定の閾値を超えたら、この派生型が新型コロナウイルスの新たな優勢株になると予想した。

新型コロナウイルスの変異株データサイト「アウトブレイク・ドット・インフォ」によれば、3つあるオミクロン株派生型のひとつであるBA.2は、1月31日現在で、デンマークにおける新規感染者の82%を占めている。デンマークはつい最近、すべてのコロナ規制の解除を発表したばかりだ。

コペンハーゲン出身の疫学者で米国ジョージ・ワシントン大学ミルケン公衆衛生学研究所教授のローン・シモンセンは、本誌に対して次のように話した。「BA.2はすでにデンマークで優勢になっているが、重症者の増加は見られず、ICU入室者は減少しつつある。私の見解では、BA.2は、拡散は速いものの、これまでよりも致死性の高い変異株というわけではない」

規制緩和の間隙を縫って急増

アウトブレイク・ドット・インフォによれば、米国でBA.2が確認された州の数は42に増えている。ただし現在のところは、米国における新規感染者のうち推定1%を占めるにすぎない。米国でも、多くの州で新型コロナウイルスの感染拡大の勢いが弱まりつつあり、規制も解除され始めている。

一方イギリスでは、2月3日現在、新規感染者の9%がBA.2によるものだった。新規感染者の1%にすぎなかった1月中旬以降、急激に増加している。

全世界で見ると、ステルス・オミクロンは新規感染者のおよそ18%を占めている(2月3日現在)。ステルス・オミクロンという呼称は、PCR検査で従来のオミクロン株と区別しにくいことからついた。

ロンドン大学衛生熱帯医学大学院でワクチン疫学を研究するマーク・ジット教授は、本誌に対して次のように話した。「デンマークにおいて1月上旬にBA.2が急激に増加していたことから、BA.2はBA.1より感染力が強い可能性がすでに示唆されていた。現在では、英国をはじめとする各国の分析により、それが裏づけられている」

オックスフォード大学で進化とゲノミクスを研究するアリス・キャツォウラキス教授は、ひとつの国で見られる傾向が、別の国でも繰り返されるとは限らないと指摘した上で、次のように述べた。「元のオミクロン株に比べても感染力はやや強いようであり、優勢になる可能性は高い」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は3日続落し3万8000円割れ、米利下げ観

ビジネス

英CPI、3月は前年比+3.2%に鈍化 予想は上回

ビジネス

ASML、第1四半期は13億ドルの黒字 新規受注予

ビジネス

中国BYD、高価格ブランド3車種発表 オフロード車
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:老人極貧社会 韓国
特集:老人極貧社会 韓国
2024年4月23日号(4/16発売)

地下鉄宅配に古紙回収......繁栄から取り残され、韓国のシニア層は貧困にあえいでいる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人機やミサイルとイスラエルの「アイアンドーム」が乱れ飛んだ中東の夜間映像

  • 2

    大半がクリミアから撤退か...衛星写真が示す、ロシア黒海艦隊「主力不在」の実態

  • 3

    天才・大谷翔平の足を引っ張った、ダメダメ過ぎる「無能の専門家」の面々

  • 4

    韓国の春に思うこと、セウォル号事故から10年

  • 5

    人類史上最速の人口減少国・韓国...状況を好転させる…

  • 6

    アメリカ製ドローンはウクライナで役に立たなかった

  • 7

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 8

    中国もトルコもUAEも......米経済制裁の効果で世界が…

  • 9

    【画像・動画】ウクライナ人の叡智を詰め込んだ国産…

  • 10

    訪中のショルツ独首相が語った「中国車への注文」

  • 1

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 2

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体は

  • 3

    犬に覚せい剤を打って捨てた飼い主に怒りが広がる...当局が撮影していた、犬の「尋常ではない」様子

  • 4

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 5

    ロシアの隣りの強権国家までがロシア離れ、「ウクラ…

  • 6

    NewJeans、ILLIT、LE SSERAFIM...... K-POPガールズグ…

  • 7

    ドネツク州でロシアが過去最大の「戦車攻撃」を実施…

  • 8

    「もしカップメンだけで生活したら...」生物学者と料…

  • 9

    帰宅した女性が目撃したのは、ヘビが「愛猫」の首を…

  • 10

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 7

    巨匠コンビによる「戦争観が古すぎる」ドラマ『マス…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    浴室で虫を発見、よく見てみると...男性が思わず悲鳴…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中