最新記事

ステルス・オミクロン

次はステルス・オミクロン「BA.2」が世界で優勢になる、WHO幹部が警告

Stealth BA.2 Omicron Variant Found in 67 Countries Will Become Dominant, Says WHO Expert

2022年2月9日(水)16時24分
ロバート・リー

ワクチン接種が進んだことからマスクなしのコンサートも解禁になったデンマークだが(写真は2021年9月21日) Ritzau Scanpix/Olafur Steinar Gestsson/REUTERS

<現在のオミクロン株よりさらに感染力が強いとみられるBA.2が、規制のガードを下げたデンマークやイギリス、アメリカなどで急増の気配を見せている。オミクロン禍には第2章があるのかもしれない>

新型コロナウイルスのオミクロン株派生型「BA.2」、通称ステルス・オミクロンが、欧州とアジアで急速に拡大しており、現在のBA.1に代わる優勢な変異株になる可能性がある。BA.2は、現在までに67カ国で検出されている。

世界保健機関(WHO)の地域事務局長を務めるドリット・ニッツァン博士はエルサレム・ポスト紙に対し、BA.2の今後の推移について、デンマークや英国で見られているように、一定の閾値を超えたら、この派生型が新型コロナウイルスの新たな優勢株になると予想した。

新型コロナウイルスの変異株データサイト「アウトブレイク・ドット・インフォ」によれば、3つあるオミクロン株派生型のひとつであるBA.2は、1月31日現在で、デンマークにおける新規感染者の82%を占めている。デンマークはつい最近、すべてのコロナ規制の解除を発表したばかりだ。

コペンハーゲン出身の疫学者で米国ジョージ・ワシントン大学ミルケン公衆衛生学研究所教授のローン・シモンセンは、本誌に対して次のように話した。「BA.2はすでにデンマークで優勢になっているが、重症者の増加は見られず、ICU入室者は減少しつつある。私の見解では、BA.2は、拡散は速いものの、これまでよりも致死性の高い変異株というわけではない」

規制緩和の間隙を縫って急増

アウトブレイク・ドット・インフォによれば、米国でBA.2が確認された州の数は42に増えている。ただし現在のところは、米国における新規感染者のうち推定1%を占めるにすぎない。米国でも、多くの州で新型コロナウイルスの感染拡大の勢いが弱まりつつあり、規制も解除され始めている。

一方イギリスでは、2月3日現在、新規感染者の9%がBA.2によるものだった。新規感染者の1%にすぎなかった1月中旬以降、急激に増加している。

全世界で見ると、ステルス・オミクロンは新規感染者のおよそ18%を占めている(2月3日現在)。ステルス・オミクロンという呼称は、PCR検査で従来のオミクロン株と区別しにくいことからついた。

ロンドン大学衛生熱帯医学大学院でワクチン疫学を研究するマーク・ジット教授は、本誌に対して次のように話した。「デンマークにおいて1月上旬にBA.2が急激に増加していたことから、BA.2はBA.1より感染力が強い可能性がすでに示唆されていた。現在では、英国をはじめとする各国の分析により、それが裏づけられている」

オックスフォード大学で進化とゲノミクスを研究するアリス・キャツォウラキス教授は、ひとつの国で見られる傾向が、別の国でも繰り返されるとは限らないと指摘した上で、次のように述べた。「元のオミクロン株に比べても感染力はやや強いようであり、優勢になる可能性は高い」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

「平和評議会」設立式典、ガザ超えた関与をトランプ氏

ワールド

中国、トランプ氏の風力発電批判に反論 グリーン化推

ビジネス

英ビーズリー、チューリッヒ保険の買収提案拒否 「著

ワールド

NATO、北極圏の防衛強化へ トランプ氏との合意受
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中