最新記事

変異株

ステルス・オミクロン「BA.2」、科学者が感染増を警戒

2022年1月31日(月)14時48分

新型コロナウイルスの急激な感染拡大は一部の国で既にピークアウトしたものの、なお収束には程遠い。そして、現在の世界における感染のほぼ全ては、強力な感染力を持つオミクロン株が占めている。英オールダムで2020年8月撮影(2022年 ロイター/Phil Noble)

新型コロナウイルスの急激な感染拡大は一部の国で既にピークアウトしたものの、なお収束には程遠い。そして、現在の世界における感染のほぼ全ては、強力な感染力を持つオミクロン株が占めている。ただ、科学者が今警戒しつつあるのは、このオミクロン株「BA.1」の派生株の1つである「BA.2」が、欧州やアジアの一部で「BA.1」から置き換わる形で勢いを増している事態だ。「BA.2」についてこれまでに分かっていることを以下にまとめた。

「ステルスオミクロン」

世界的な科学イニシアティブであるインフルエンザウイルス遺伝子データベース(GISAID)に今月25日時点で登録されたゲノム解析データに基づくと、世界の新型コロナウイルス感染の98.8%は「BA.1」だ。だが、世界保健機関(WHO)によると、「BA.2」の感染報告も最近増加している。

WHOは「BA.1」と「BA.2」のほか、さらに2種類のオミクロン派生株「BA.1.1.529」、「BA.3」もリストアップ。いずれも遺伝子的には近似しているが、それぞれ微妙に変異した特徴によって働きが違ってくる可能性もある。

フレッド・ハッチンソンがん研究センターで計算科学を用いたウイルス研究をしているトレバー・ベッドフォード氏は28日、GISAIDの情報とオックスフォード大学が運営するデータベース「アワー・ワールド・イン・データ」を踏まえると、「BA.2」はデンマークにおける感染の約82%、英国の9%、米国の8%を占めている、とツイッターに投稿した。

「BA.1」はそれ以前の変異株に比べて検知が幾分簡単だった。「BA.1」は一般的なPCR検査で利用される3つの「標的遺伝子」の1つが欠失しているからで、この特徴を持つウイルスが検出された場合、自動的に「BA.1」だと推定されてきた。

一方で、時に「ステルスオミクロン」と呼ばれる「BA.2」は、「BA.1」のような標的遺伝子の欠失が見当たらない。そのため科学者らは、デルタ株を含めた以前の変異株と同じやり方、つまりGISAIDなどの公的なデータベースに登録されたゲノムの数を追いかけることで動向を注視している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:キューバ観光業、米制裁による燃料不足で崩

ワールド

カナダ、エネルギー部門でウクライナ支援強化 投資促

ビジネス

MS、米市民監視で自社技術利用を否定 業務支援ツー

ビジネス

インドネシア格付け、投資家の信頼回復が鍵 株価急落
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中