最新記事
ヘルス

「ひざの痛み」という悩みがいつまでも解消されない、日本ならではの事情

2022年1月22日(土)11時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
ひざの痛み

milan2099-iStock

<多くの人が「ひざの痛み」という悩みから抜け出せない原因は、日本ならではのライフスタイルや従来の治療法の問題にも関わりが>

肩こりに腰痛、背中の痛み......年をとるにつれて体のあちこちに多少の不具合がでてくるものだが、なかでも困るのは「ひざ痛」ではないだろうか。もちろん、腰や首、背中の痛みなどもつらいものだが、ひざ痛の場合、「歩く」という日常生活の基本動作に支障をきたす点が、実に深刻な問題となる。

東京・足立区で「アスリートゴリラ鍼灸接骨院」を開業している高林孝光は、毎日のように訪れるひざ痛の患者をなんとか救いたいという思いから、長年、試行錯誤を重ねてきた。

高林はこれまで、車椅子ソフトボール日本代表のチーフトレーナーを務めたほか、世界ランキングトップクラスのプロゴルファーやフェンシングの五輪日本代表選手ら著名アスリートのケアもしている治療家だが、通院者の多くは一般的な「痛み」の治療に通ってくる普通の人たちだという。

現在、医療の世界は日進月歩の進化をとげている。AIを応用した診療や、最先端テクノロジーによる手術法の開発などにより、患者にとって低侵襲(体の負担の少ない)医療が現実のものとなっているのだ。

にもかかわらず、昔からほとんど変わっていないのが「痛み」の治療である。今回、ひざ痛を解消するためのセルフケア法を公開した高林の新刊『ひざ痛がウソのように消える! 1日40秒×2 ひざのお皿エクササイズ』より、治療の現状や痛みの生じるメカニズム、セルフケアの方法について、3回にわたって紹介する。

なぜあなたのひざ痛は治らないのか

「歩くとひざがギシギシいって痛くてたまりません」
「立ち上がるときにひざに激痛が走ります」
「痛み止めを飲んでも、湿布を貼っても、ひざの痛みが取れません」
当院には、このように訴える患者さんが、それこそ毎日のように来院されます。主に40〜60代が中心で、男女の比率は4対6といったところでしょうか。

ひとことでひざ痛といっても、さまざまな病態や原因がありますが、圧倒的に多いのは変形性膝関節症です。変形性膝関節症は、ひざ関節の軟骨がすりへることによって痛みや腫れを起こす病気です。したがって、レントゲン検査でひざ関節の軟骨の変形が認められると、変形性膝関節症という診断名がつきます。国内では、60歳以上の約6割が変形性膝関節症を患い、ひざ痛の原因の約9割が変形性膝関節症といわれています。

ひざ関節の軟骨がすりへる最大の理由は加齢といわれています。人が歩くとき、体重の約5倍もの負荷がひざにかかります。その長年にわたる負荷が積み重なって、年とともに軟骨がすりへっていくのです。そのことを証明するように、高齢社会の到来とともに、変形性膝関節症の患者数は年々増加しています。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中