最新記事

宇宙

長期隔離実験で、火星移住には地球への反乱リスクがあることが判明

2021年12月13日(月)15時30分
青葉やまと

「彼らは外部の統治機構からの完全な独立を図るかもしれません」...... e71lena-iStock

<宇宙船での長期生活を模した複数の隔離実験において、クルー同士が団結し、管制室への反抗心を示す傾向がみられた。火星vs地球の構図も起き得る、と専門家は警告している>

宇宙開発は急速に進展しており、月あるいは火星への入植計画も現実味を帯びてきている。一方、技術の進展だけで補い難いのが人間の感情だ。閉鎖された宇宙船での長期の旅や、物資が限られた星での生活は、クルーの精神と共同生活に悪影響を及ぼす懸念がある。

こうした心理面・行動面での課題を洗い出すべく、ロシア生物医学問題研究所(IBMP)はNASAと共同で、クルーたちを人工的な閉鎖環境に置く模擬実験を行なっている。今年11月から、「SIRIUS-21」と呼ばれる8ヶ月間の長期隔離実験がスタートした。

実験に参加しているのは、ロシア宇宙飛行士訓練センターのオレグ・ブリノフ指導教官など、ロシア・アメリカ・アラブ首長国連邦から選出された男女計6名だ。

SIRIUS-21 participants prepare to launch international isolation experiment in Moscow


ロシア国営通信の『スプートニク』によると、実験ではモスクワに設けられた模擬宇宙船にクルーたちが閉じこもり、発射から月へのフライト、他のモジュールとのドッキングや探査車の操作などの作業を経て、地球への帰還までを240日かけてシミュレートする。

見知らぬ6人が共同生活

外交問題専門誌の米フォーリン・ポリシーは、米露の緊張が高まるなか、SIRIUSは貴重な共同プロジェクトになると論じている。国際プロジェクトであるだけに、文化の違いがストレスを生むこともあるようだ。例えばアメリカ側スタッフは、いつも紅茶ばかり飲んでいるロシア側クルーの習慣に戸惑ったという。こうした些細なストレスが長期の閉鎖生活に与える影響を調べることも、実験の目的のひとつだ。

8ヶ月の隔離期間中、クルーたちは分刻みの作業スケジュールをこなし、食事はフリーズドライの宇宙食、シャワーは週に1回のみという過酷な環境に置かれる。生活区画にも複数の監視カメラが置かれ、常時観察されている状態だ。米技術メディアのCNETは、「最大の夢とも最悪の悪夢ともいえる、リアリティある実験」だと述べている。

SIRIUS-21の実験は11月に始動したばかりで、クルーたちの行動の変化が観察されるのはまだ先になりそうだ。しかし、同種の実験は今回が初めてではない。過去のSIRIUSシリーズとして、2017年に17日間の隔離実験が行われ、翌2018年からは4ヶ月の長期実験が実施された。両実験でみられた傾向がこのほど論文にまとめられ、生理学の学術誌『フロンティアーズ・イン・フィジオロジー』に掲載されている。結果は憂慮すべきものだった。

管制室とのコミュニケーションが疎遠に

論文によると、2度行われた過去のSIRIUSプロジェクトでは、クルーから管制室へのコミュニケーションに変化が生じはじめた。隔離開始から17日間から120日間が経過したころが変化点になったという。

管制官に対して心情や要望などを打ち明けることが目立って減り、着陸のシミュレーションなど重要な作業時を除いては、連絡を取りたがらないようになっていった。クルー同士が密に連携して判断を行い、地上に頼らない傾向が目立つようになる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ザポリージャ原発、2本のうち1本のみの送電線で稼働

ワールド

パナマ運河港湾運営権、中国が支配的持ち分要求 米紙

ワールド

次期FRB議長有力視のハセット氏、政権内で適性に疑

ワールド

米、英との技術協定を一時停止 英デジタル規制など懸
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中